スエズ運河の座礁事故が世界のサプライチェーンを遮断し世界経済と金融市場に打撃も

座礁事故はエネルギー輸送に大きな打撃

欧州と中東・アジアとを繋ぐ海上交通の要衝であるスエズ運河が、現在、封鎖状態に陥っている。過去151年間の歴史の中で、今まで運航が止まったのはわずか5回だけだという。日本の会社が所有し、台湾船社エバーグリーン・マリン（長栄海運）が運航する巨大コンテナ船が、現地時間3月23日にスエズ運河の紅海側入り口に近い地点で座礁した。中国からオランダ・ロッテルダムに向けて航行中だった。その結果、南北双方向で航行ができない状態が続いている。

スエズ運河庁によると、2019年の船種別同運河通航量では、コンテナ船が5,375隻で最多である。タンカーが5,163隻、バルカーが4,200隻と続き、この3船種で全体の８割弱を占める。また年間１万8,000隻超の船舶が航行し、１日の平均航行隻数は約50隻だという。

ロイター通信によると、現時点でエバーギブンの北方には少なくとも30隻、南方には3隻の船舶が通航を待っているほか、運河の南・北側入り口近辺でも数十隻の船舶が進入待ちとなっているもようだ。約1,300万バレルの石油を積載したタンカー10隻の運航に影響が及ぶ恐れがある、との指摘もある。

スエズ運河は世界海上貿易の約10％を占める重要ルートだ。特に原油・天然ガスの輸送では戦略的な輸送路となっている。ペルシャ湾岸の産油国から欧州の消費国まで北上する船だけでなく、南下してロシア産のエネルギー資源をアジアに運ぶ船も多い。米エネルギー情報局によると、このスエズ運河と併設のスメドパイプラインの合計で、世界の石油輸送の9％、液化天然ガス（LNG）の8％を担うという。今回の座礁事故を受けて、原油価格が急騰したのも当然のことだ。

自動車のサプライチェーンに度重なる混乱

また自動車船も、アジア―欧州間の基幹輸送はスエズ運河を経由しており、自動車輸送にも大きな打撃となる可能性がでてきている。

新型コロナウイルス問題による巣ごもり需要の高まりを受けて、鉄道、港湾、トラックなどに加えて、海運にも需給のひっ迫感が昨年から高まっていた。今回の座礁事故は、そうした物流の逼迫を加速させ、輸送コストを一段と上昇させる可能性があるだろう。

自動車業界にとっては、昨年から続く車載用半導体不足に加えて、足もとでは米国テキサス州での寒波による停電が自動車部品の調達を難しくしている。さらに日本では、先日のルネサスエレクトロ二クスの火災によって、マイコンの調達が滞り、完成車の一時的な生産停止が避けられない状況だ。それらの混乱に今回の座礁事故が加わって、サプライチェーンの混乱が非常に深刻になっているのである。

世界経済の回復に水を差し金融市場を混乱させるリスクも

スエズ運河での座礁船引き上げには、満潮がピークを迎える3月28日あるいは29日まで待たなければならない、との指摘がある。スエズ運河の通行の遮断が長引く場合には、現在近くで待機している船舶、あるいは今後スエズ運河を通る予定だった船舶が、南アフリカの喜望峰を大回りするルートを選択する可能性が出てくる。

その場合、航海期間は1週間程度延びるため、世界の物流に大きな打撃が及ぶことになる。さらに、その結果、海運の費用が大幅に上昇し、それらが多くの製品の価格に転嫁されるだろう。

シンガポールからロッテルダムのコンテナ船の運航のケースでは、スエズ運河経由では平均で22日間を有し、平均費用は106万ドル程度だ。これに対して、喜望峰経由の場合には、平均で30.9日を要し、平均費用は148万ドル程度となる。喜望峰経由となれば、コンテナ船の運航費用は平均で42.7万ドル上乗せになるのである。

このように、今回の座礁事故は、サプライチェーンの混乱を通じて、新型コロナウイルス問題からの世界経済の回復に水を差す可能性がある。また、供給不足懸念は物価上昇観測を高め、それが足もとで世界的に高まっている長期金利の一段の上昇と株価の下落を促すなど、世界の金融市場にとっても逆風となる可能性が出てきたといえる。

経済、金融市場にどの程度の打撃となるのかは、スエズ運河の通行再開までに要する時間にかかっている。

（参考資料）
“Suez Canal blockage threatens severe disruption to global trade supplies”, Financial Times, March 25, 2021
“Suez Canal/supply chains; waterway woes”, Financial Times, March 25, 2021
「スエズ運河、メガコン座礁で封鎖。エバーＧ運航船。欧州航路、遅延悪化。タンカー市況急騰も」、2021年3月25日、日本海事新聞
「大動脈スエズ運河遮断、供給網リスク一段と　大型船座礁」、2021年3月25日、日本経済新聞電子版

執筆者情報

• 木内 登英

  エグゼクティブ・エコノミスト