衝撃…！麻生グループ撤退した「東京の火葬場」を中国の実業家が買い占めていた。狙いは何か？
もしかしたら、東京は煉獄の中に落ちるかもしれない！
9月3日、麻生太郎副総理の出身母体である麻生グループ（福岡県）が提出した大量保有株の「変更報告書」が、市場関係者の間で話題になった。
「同社はこれまで東京の『廣済堂』という企業の株を約20％保有していたが、それを大量に売却し、保有比率を約12％まで低下させたのです」（株式評論家の藤本誠之氏）
廣済堂は単体で売上高200億円程度の印刷会社だが、市場で注目を集めるのには理由がある。
「同社の100％子会社である『東京博善』は、桐ケ谷斎場（品川区）をはじめ都内に6ヵ所の火葬場を運営し、23区内における火葬の7割を引き受けている。
火葬場の新規開設は地域住民の反対が大きく困難なため、ライバルも増えず、収益の安定した超優良企業です。この東京博善を傘下に収めることを念頭に、麻生は廣済堂の株を買い進めて、筆頭株主になった。しかし、今回の大量売却で、その計画からは実質的に『撤退』した形です」（全国紙経済部記者）
この売却で、新たに筆頭株主に浮上したのが、約17％を保有する「グローバルワーカー派遣」という企業だ。
聞き慣れない名前だが、同社は家電量販店・ラオックスの買収などで知られる中国人実業家・羅怡文氏に連なる企業だ。さらに、2位の約10％を保有する「R&Lホールディングス」も、羅氏が代表取締役を務めている。
2社合わせて、廣済堂の株の25％以上を握っているのだ。
「中国は土葬社会ですが、近年は共産党主導で火葬への切り替えが進んでいる。その点、遺体を超高温で焼き上げ、有害な煙がほとんど出ない東京博善の特許技術を手に入れれば、環境問題にナーバスになっている共産党下での火葬事業も展開しやすい。羅氏にはそうした思惑があるのではないかと囁かれています」（前出・記者）
本誌の取材に対し、廣済堂は「大株主様とも、良好なコミュニケーションの構築・維持に努めてまいります」と回答。
東京の火葬場事情さえも、中国系資本が左右する時代が到来しようとしている。
『週刊現代』2021年9月25日号
マイコメント
中国人投資家はは意味もなしに物件を買うことはないと思います。
なぜ、火葬場の株を買い占めるのか？
おそらく、近い将来東京都で火葬場が多く必要となるだろうことを予見させます。
それは私が思うに死亡率がコロナと比較にならないくらいの新型ウイルスの
登場です。
今、コロナ感染者が急激に減っている背景と中国投資家の火葬場の株買い占めは
リンクするような気がします。
私の杞憂で終わればいいのですが・・・。
コロナウイルスが自然発生したと思っているならばその幻想は捨て去るべきです。
これまで登場したウイルスはすべて人為的にばらまかれたものです。
だから、新型ウイルスも人工的に作製さればらまかれる可能性はあり得るのです。
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