米ラスムッセンの世論調査で「アメリカ人の4分の1が、知り合いが新型コロナワクチンの副作用で死亡した」と回答
さらに、42％が「ワクチンに対しての集団訴訟に参加する」と回答
米国で著名な世論調査会社に「ラスムッセン・レポート」があります。
このラスムッセンが、11月2日に発表した世論調査の結果についてのニュースリリースが出されていましたが、そのタイトルは、
「知人がコロナワクチンで死亡したと回答したアメリカ人が 24％にのぼった」
と題されたものでした。
つまり、4人に 1人は「知人がワクチンで死亡した」と答えたことになります。
また、42％もの回答者が、
「ワクチンの副作用を巡って製薬会社に対する大規模な集団訴訟が起これば、訴訟に参加する可能性が高い」
と答えています。
ラスムッセンによれば、この調査の信頼レベルは 95％だということですので、現実的な死亡者の多さを想定させると共に、かなりのアメリカ人が、コロナワクチンに対して大きな不信感を持ち始めていることがわかります。
しかし、この「 4人に 1人は知人がワクチンで死亡した」という率は、時間の経過と共に、「 2人に 1人は」というようになっていき、もっと時間が経てば、100％になっていくのだとも思います。
（記事）死の時代となる21世紀：緩慢な過剰死と遺伝子改変の問題は世代を超えて続く可能性があるのかもしれない
In Deep 2023年11月2日
ともあれ、アメリカでは、コロナワクチンを含めたワクチン全体に対しての不信感が強まっているようで、今後「義務化」でもしない限りは、接種率の向上はなさそうです。
ニュースリリースをご紹介します。
このリリースは、タイトル自体が「殺人注射？ （Killer Jab? ）」で始まるもので、ラスムッセン自身の不信感も示しています。
殺人注射？ 回答者の24%が知人が新型コロナワクチンで死亡したと回答
Killer Jab? 24% Say Someone They Know Died From COVID-19 Vaccine
rasmussenreports.com 2023/11/02
アメリカ人の 4分の 1近くが、知り合いが新型コロナウイルスワクチンの副作用で死亡したと確信しており、さらに多くの人たちがワクチンメーカーに対する集団訴訟の原告になるつもりだと答えている。
ラスムッセン・レポートの最新の全国電話およびオンライン調査によると、アメリカ成人の 24%が、新型コロナワクチンの副作用で亡くなった人を個人的に知っていると答えている。
69％は、ワクチン接種によって死亡した人の知り合いを知らないと答えた。
42%が、ワクチンの副作用を巡って製薬会社に対する大規模な集団訴訟が起これば、訴訟に参加する可能性が高いと回答しており、その中には訴訟に参加する可能性が非常に高いとの回答も 24% 含まれている。
47％はワクチンメーカーに対する集団訴訟に参加する可能性が低く、その可能性は全くないとの 25％も含まれている。回答者の 11%は確信が持てないと答えた。
この調査は、ラスムッセン・レポートによって 2023年10月26日と 29～30日にアメリカ成人 1,110人を対象に実施された。
サンプリング誤差のマージンは、95% の信頼レベルで +/- 3 パーセントポイントだ。
回答者のほぼ半数（47％）が、新型コロナウイルス感染症で亡くなった人を個人的に知っていると答えたが、49％は、2020年に米国でパンデミックとなったウイルスで亡くなった人を知らないと答えた。
知り合いが新型コロナウイルス感染症で亡くなったと答えた人のうち、41％はコロナワクチンの副作用で亡くなった人を知っているとも答えた。
対照的に、ウイルス感染症で亡くなった人を知らないと答えた人のうち、新型コロナワクチンの副作用で亡くなった人を知っていると答えたのはわずか 9％だった。
個人的に知っている人がワクチンの副作用で死亡したと答えた人のうち、69％が製薬会社に対する大規模な集団訴訟に参加する可能性が高く、その中にはワクチンに対するそのような訴訟に参加する可能性が非常に高いと答えた 44％も含まれている。
個人的に知っている人がワクチンの副作用で死亡したと回答した人は女性(44%)よりも男性(51%)の方が多かった。
40歳未満の成人は、新型コロナウイルス感染症で亡くなった人を知っていると答えた率は低いが、ワクチンの副作用を巡る製薬会社に対する大規模な集団訴訟に参加すると答えた率が高い。
40歳未満の男性は特に集団訴訟に参加すると答えた率が高かった。
白人の 43％、黒人の 52％、その他の少数派の 57％が、個人的に知っている人が新型コロナウイルス感染症で死亡したと回答している。
ワクチンの副作用で亡くなった人を個人的に知っていると答えた白人（20％）は、黒人（28％）やその他の少数派（32％）よりも少ない。黒人はワクチンの副作用を巡る集団訴訟に積極的に参加する可能性が高い。
これらの問題に関しては、政治的な意見の相違はほとんどなかった。
例えば、共和党員の 25％は、新型コロナワクチンの副作用で死亡した人を個人的に知っていると回答しており、民主党員およびどちらの主要政党にも属さない支持者も 24％と同様だった。
既婚成人は未婚の成人に比べて、新型コロナウイルス感染症やワクチンの副作用で亡くなった人を知っていると答える可能性が高く、製薬会社に対する訴訟に参加する可能性も高い。
政府職員（40％）は、個人的に知っている人が新型コロナワクチンの副作用で死亡したと答えた率が民間部門の職員（18％）の 2倍以上だった。
コメント
海外の人達はワクチンが危険だと気づいているので誰も打たない。コメントの返事でワクチンの後遺症を訴えても政府は認めずワクチンを打たせるのは、国民が何も考えずに、自ら進んで打ちに行くからとありました。日本も2回目で気づいてワクチンを打つのをやめていたら、日本も中止になっていたとあります。日本人がワクチンを打つのは、コロナが怖いから感染したくないからです。国民がコロナがただの風邪だと気づけば打つのをやめていたと思います。ネットとYouTubeはワクチン後遺症とコロナはただの風邪の情報は消されてます。テレビでオミクロンに切り替わった時にオミクロンは風邪です、接種率が高い国ほど感染する言う専門家がいたらと思います。
マリー 様
それが今の日本の実情です。
コロナがただの風邪にすぎないとかワクチンは危険と訴える人は日本にも
少なからずいます、
それがどうして広がらないのかというのはマスコミが取り上げないからです。
マスコミがコロナがただの風邪だとかワクチンは危険だからやめた方が良いと
報道すれば国民も考え直していたでしょう。
そうすれば諸外国と同じようになっていたはずです。
マスコミはスポンサーから広告料をもらっているので真実がわかっていても
逆らえず上からの指示ですべて握りつぶされているはずです。
そらが日本んお実情です。
東北でもワクチン後遺症被害者救済を訴える医師のグループがありますが
マスコミは完全に無視です。
政府や支配者に都合の悪い情報は徹底的に隠ぺいする。これはGoogleや
Youtubeも同じです。そしてTwiterも言論統制を行いました。
国民の7割以上が真実に気付けば政府はどうすることも出来ないのです。
だから、情報統制を行うのです。
ある意味日本は中国並みと言っていいでしょう。
もはや自分で自分の身を守るしかないのです。