日本の政治　ほぼ終了！

昨年終盤からパーティ券裏金問題が表面化し、政界はパニック状態に近い状態になりました。

東京地検特捜部が動き出し、久々の政界疑獄事件の摘発となりそうな雰囲気で、大物政治家数名の逮捕に至るのではないか？、と目されていました。

ところが、元旦に能登半島地震が起きた事の影響なのか？、東京地検特捜部の捜査はトーンダウンし、大物政治家ではない池田議員の逮捕で収束しつつあります。

何故、東京地検特捜部はトーンダウンしたのでしょうか？

私は、この一連の流れは日本の政治機構潰しのための、闇勢力のシナリオだと考えています。

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元々、日本の政治家は1970年代後半頃から米国の圧力を受けだし、1990年頃には完全に米国に屈服しました。

それからは、日本の政権は、米国のポチとして、米国を実質的に支配している闇勢力（DS)の意向に沿って政策を実行してきました。

以来、日本国内の経済は地位が低下しだし、一方で基軸通貨ドルを使って金融マネーを米国内に還流させる仕組みを確立した米国は、独り勝ちの経済を作り上げたのです。

ところが、2000年に入ると米国に対峙しようとするもう一方の闇勢力が表に出だし、中国を使って世界の政治経済を支配するしようとする二大勢力となります。

その結果、2010年代後半には、米国と中国という世界を二分する二大強国の対立構造が出来上がります。

いずれも、邪神系の勢力です。

つまり、世界は実質的に邪神系に乗っ取られた訳です。

中国勢力は、米国の忠実なポチとなっていた日本の政権に入り込みだします。2010年代です。

そして、日本の政治は、現時点では中国勢力が米国勢力を凌駕する勢いとなっています。

その中国勢力側の手先となってしまったのが岸田政権だと私は考えています。

それ以前の菅、安倍政権は米国勢力寄りだったのですが、米国大統領がトランプ氏からバイデン氏に変わったタイミングで、中国勢力が力をつけだしたのでしょう。

その結果、安倍政権は崩壊し、暗殺事件に繋がったのです。後継の菅政権ではますます中国勢力の力が強くなり、岸田政権へバトンタッチせざるを得なくなったのです。

岸田首相は、当初はまともな政治家だったと思われますが、どこかで魂を抜かれ、中国を使って日本を征服しようとしている勢力（中国勢力）の意向どおり、国民を苦しめる政策を取り出したのです。

一方で、日本の官僚機構は長らく米国支持が植え付けられているので、政治家が中国寄りになろうとも、おいそれとは簡単に中国側の政治家の言うことを聞けません。

ここに、現在では政治ＶＳ官僚機構という対立軸が出来ていると考えています。

話を戻しますと、パーティ券問題は、米国寄りの政治家が多い安部派や麻生派潰しのために、中国勢力が仕掛けたと考えています。

岸田首相の出身派閥である宏池会は、表向きは米国勢力や中国勢力に従いつつも、日本を正当な強い国にすることを考えている池田隼人を創始者とする保守本流でしたが、1990年代前半には分派を繰り返し、すでに往年の力はありません。

そこで魂を抜かれた岸田首相は、中国勢力の意向である派閥解消⇒自民党政治の総支配を仕掛けたのだと考えられます。

米国勢力の官僚機構は、中国勢力に操られている岸田首相降ろしのため、パーティ券問題を表に出し、東京地検を動かして安部派や二階派の幹部の逮捕をちらつかせたのだと思います。

大物政治家の逮捕が目的ではなく、中国勢力に操られている岸田首相降ろしが真の目的だったと思われます。

ところが、能登半島地震が起きてしまい、国民の関心がパーティ券問題に移って救われた岸田首相のバックにいる中国勢力は、派閥解消という奥の手を出して、一気にパーティ券問題による国民の政治不審を解決し、その結果、自民党全体を完全支配下に置こうとしているのです。

現時点では、中国勢力が自民党政治家を掌握しつつあり、官僚機構を握る米国勢力と綱引きをしている状態なのでしょう。

自民党内の派閥政治による均衡は薄れ、日本国民のための政治はほぼ不可能となり、ますます国民生活を貶める闇の勢力の政治になっています。

おそらく現状の闇の勢力に乗っ取られた政権を打破するのはほぼ不可能であり、当面は日本はこのまま沈没し闇の勢力の意向を汲んだ一部の勝者だけが繁栄し続けることになるのでしょう。

日本社会は行きつくとことまで落ちると思われます。大峠が来るのはこれからでしょう。

ただし、必ず光明が射すと思います。

最後までお読みいただきありがとうございました。