よろず屋寸話録から「追い詰められるDS」

　今、世界中でＤＳを追い詰める動きが活発化していて、ＤＳの支配下にある日本でも、一般の人々が立ち上がっています。
　例えば、５月３１日に行われた「ＷＨＯから命をまもる国民運動」の日比谷でのデモの動画を少し観てみましたが、正確な数（数万？）はわかりませんが大変な人数が参加していました。こんな数のデモは、日本では６０年安保以来ではないかと思ってしまうのですが、なんとテレビは完全無視で、一切の報道はありませんでした。
　ＤＳのコントロール下にある日本のマスコミでは、追い詰められているＤＳの実態を報道することはありません。
　これは、日本の報道は完全にＤＳのコントロール下にあることを、自ら告白したようなものです。

　マスコミと政府・行政の言うことを素直に信じる人が多数派の日本では、マスコミが一切触れない話題は、全くの別世界の出来事になってしまいます。
　しかし、日本のマスコミが報道しないからといって、世界の激しい動きが止まることはありません。
　今回は、世界でＤＳに対する反撃が大いに活発化している様子をお伝えしたいと思います。
　前回に引き続き、『アメリカ帝国消滅後の世界』（ベンジャミン・フルフォード著、秀和システム）から、抜粋してお伝えします。
　まず最初は、ベンジャミン・フルフォード氏が「欧米の改革勢力」と呼ぶ、アライアンスの動きです。
　以前の記事「ディープ・ステートの落日」と被る部分もありますが、ＤＳのリーダーが次々と姿を消している実態を見てみます。


　・・・＜『アメリカ帝国消滅後の世界』、ｐ１５～ｐ２１から抜粋開始＞・・・

　◆超エリートが次々に姿を消すアメリカ国内の粛清劇

　今、欧米の改革勢力が「悪魔を崇拝する欧米エリート」の粛清を加速させている。
　今年（２０２４年）に入ってからも、すでに多くの超エリートたちが公の場から姿を消した。
　２月６日、突然、アメリカのヴィクトリア・ヌーランド国務次官の退任が発表され、世界に衝撃を与えた。国務省のナンバー３であるヌーランドは、２０１４年、ウクライナで、政権転覆の謀略、「マイダン革命」を引き起こした。
　ヌーランドこそが、ロシアのウクライナ侵攻の元凶をつくり、今に至るウクライナと世界を危機に陥れた張本人だ。
　アメリカのウクライナ政策の中心的役割を担った総元締めであり、ウォロディミル・ゼレンスキー大統領の言動を振り付けていた。事実上のウクライナ大統領は彼女だった。
　ロシア攻撃にもっとも積極的だったのは悪辣（あくらつ）なヌーランドであり、このままでは第３次世界大戦に突入することが明らかだった。
　公式発表では退任だが、ＣＩＡ情報筋によると、ヌーランドは、イラク戦争の立案者である夫のロバート・ケーガン（ブルッキングス研究所上席フェロー、ネオコンの代表的論者）と共にすでに処刑されたという。
　これはまさしく、バイデン政権の反ロシア路線の失敗、引いては、ウクライナでの西側の敗北を決定づける象徴的な辞任、処刑劇だろう。当然、そこに至るまでに、欧米権力の最高峰において壮絶な派閥間争いが繰り広げられたということだ。
　１月に発覚したロイド・オースティン米国防長官の入退院も不可解な事件だった。
　１月１５日、米国務省は入院していたオースティン国防長官が２週間ぶりに退院したと発表した。オースティンは、昨年１２月、前立腺がんの手術を受け、入院。元日に、手術の合併症で再入院していた。
　この際、ジョー・バイデン大統領をはじめ、長官としての権限を委ねられるキャスリーン・ヒックス副長官、アメリカ軍のスポークスマン、ジェイク・サリバン国家安全保障担当補佐官も、オースティンの不在を数日に渡り把握していなかった。ヒックスはプエルトリコに休暇中で、オースティンの入院をまったく知らなかったと語った。
　こんなバカなことがあるのだろうか。本来、アメリカの核爆弾を管理している人物であれば、あり得ないことだ。
　通常、大統領と国防長官は一緒になって、いわゆる「核のボタン」を押す。どちらかの不在はまったくの想定外だ。
　アメリカは小さな「バナナ共和国」（名ばかり共和国を揶揄（やゆ）する言葉）ではない。ロシア政府の高官は驚き、あきれているだろう。世界を制覇していると名乗る国のトップが、こんなことを起こすはずもないと。
　その後もオースティンは入退院を不安定に繰り返した。入院したと思えば、違う顔で退院し、またいなくなる。そして、さらに別の顔で復活する。
　本当は、オースティンは入退院などしていない。その度に違う「影武者」が出てきては、次々に逮捕され、消えていったのだ。
　２月２９日には、「４人目のオースティン」が下院の公聴会に登場し、「ウクライナが崩壊すれば、ＮＡＴＯはロシアと戦わなければならないだろう」とＮＡＴＯの参戦を示唆する異例の発言をしている。
　ここで見えてくるのは、バイデン政権がアメリカ軍を仕切っていないという驚愕の事実だ。バイデンはもはや軍を管理していない。アメリカは超エリート勢力の権力闘争で二分され、内戦すら起こりかねない危険な状況にある。
　真実を告発するアメリカの改革派の１人、元国防長官上級顧問のダグラス・マクレガー退役大佐は、「本当のアメリカ大統領は、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相だ」と明言している。

　「イスラエルは事実上、ワシントンを支配している。彼らは欲しいものは何でも手に入れてきている。率直に言って、ネタニヤフ氏はバイデンよりもワシントンで影響力と権威を発揮している」（２０２３年１１月１５日、ダグラス・マクレガー、Ⅹより）

　アメリカ軍で影響力がある実力者たちが、口々にそう言っているのだ。
　２０２３年１１月２９日には、長年にわたり欧米の最高権力者の１人とされてきたヘンリー・キッシンジャー（元米国務長官）の死が報じられた。
　キッシンジャーは、ロックフェラー家の３代目当主で、世界の頂点に君臨していたデイヴィッド・ロックフェラー（２０１７年死去）の筆頭のカバン持ちだった男である。デイヴィッドの死後はロックフェラー一族の事実上の司令塔を担ってきた。
　当然、バイデン政権を裏からコントロールしていたのもキッシンジャーだった。キッシンジャーの死がバイデン政権の命運を大きく左右したと言えるだろう。
　本当のアメリカ大統領はネタニヤフだとすると、イスラエルのネタニヤフ首相が失脚した時が、アメリカをはじめ、欧米エリートが粛清される最期の一幕となる。
　イスラエル国内では、ネタニヤフの汚職裁判が再開された。良心的なユダヤ人はガザ地区での大量虐殺に反旗を掲げている。ごく近い将来、ネタニヤフが粛清されるのは間違いない。
　ＣＩＡ筋によると、悪魔崇拝エリート、ハザールマフィアの最高幹部だったジョージ・ソロスが２０１７年に殺害された後、グーグルの創業者ラリー・ペイジがその地位を引き継いでいる。２０１７年に、ソロスの遺産相続の報道が表に出た。死んでいなければ遺産の話になるわけがない。一方、ラリー・ペイジのほうは逃げ回っていて、最後に目撃されたのはフィジー島だったという。

　・・・＜抜粋終了＞・・・


　次に紹介するのは、ＥＵにおいて、立ち上がった農民達です。
　最初は、生活苦が原因だったのですが、次第に目的が「政府の転覆」へと拡大していっているといいます。
　追い詰められたＤＳがいまだ巣食っているのは、ＥＵ、アメリカ、イスラエル、日本、韓国と言われています。
　そのＥＵで農民による大規模な反撃が起こりました（おそらくこのことも日本のマスコミではあまり報道されていないのではないでしょうか）。


　・・・＜『アメリカ帝国消滅後の世界』、ｐ１７１～ｐ１７６から抜粋開始＞・・・

　◆爆発する大衆の怒りと不満

　ヨーロッパでは、今、フランスやドイツ、オランダ、ポーランドなど多くの国々で農家やトラック運転手たちが、生活苦を理由に大規模な反政府デモを繰り広げている。
　さらに、鉄道職員たちもストライキに突入した。それに伴い各国の流通は麻痺し、政府も揺らぎ始めている。騒動はエスカレートし、欧州各国で軍事クーデターの機運が高まっている。
　フランスでは、２０２４年に入ってさらに激しさを増し、各地で数百台のトラクターに乗った農家が集結し、高速道路や幹線道路、町の中心部を占拠し、物流や交通に大きな混乱がでている。
　農民たちの怒りは、インフレや燃料費の高騰などを背景に、ＥＵが域内の農家に求める環境規制「欧州グリーンディール」が厳しすぎて「これではやっていけない」という不満だ。温室効果ガス規制等の締め付けに以前から抗議の声を上げていた酪農・畜産業に加えて、栽培農家が加わり、その規模は爆発的に増大した。
　欧州グリーンディールはＥＵが２０１９年に発表した、気候変動や生物多様性に配慮しながら経済成長を目指す行程表のこと。農業分野において、２０３０年までに、農薬の使用を半減させることや、肥料の使用を削減すること、全農地の２５％を有機農業とすることなどを定めている。また、ＥＵは、２０２３年から農地の一定の割合を休耕地とし、作付けを行わないことも決めた。
　さらに、フランスでは、燃料費の高騰が続く中で、農業用ディーゼル燃料に対する減税措置の打ち切りへの反発から抗議の動きが全国に広がった。
　一方、暴動の背景には、アフリカでのフランス離れの影響もある。
　２０２３年８月、クーデターがあったのはアフリカ中部のガボンだ。ここでクーデターが起きた。ここ数年では、ニジェール、ブルキナファソ、スーダンなど、アフリカの旧フランス領でクーデターの連鎖が起きている。
　アフリカ諸国がフランスの穀物を買わず、アフリカからも資源が来なくなったことが、フランス経済を直撃している。
　ヨーロッパでは、ロシアによる軍事侵攻で黒海から輸出できなくなったウクライナ産の安価な農産物の流入もある。同様の不満の声がフランス以外のヨーロッパの国の農家からも上がり、ドイツやベルギー、ポーランドなどでも農家による抗議デモとなっているのだ。
　この抗議デモは、最初は、環境規制など農家に対する国の政策に反発して始まった動きだったのだが、いつの間にか「政府を転覆させること」へと目的が拡大している。
　そして、ヨーロッパでは、アメリカと同様、移民の大量流入と治安の悪化がエスカレートし、愛国派の政党が各国で勢力を伸ばしている。
　ドイツで支持率が急上昇している極右とされる政党「ＡＦＤ（ドイツのための選択肢）」の議員が掲げるマニフェストは以下の通りだ。
　「私たちは何百万人もの外国人を祖国に送り返します。これは秘密の計画ではありません。これは約束です。さらなる安全のため、さらなる正義のため、我々のアイデンティティを守るため、ドイツのために……」
　また、オランダでは、２０２３年１１月に行われた下院選で「反移民・反ＥＵ」を掲げる極右政党、自由党（ＰＶＶ）が議席を大幅に伸ばし、第１党に躍進している。
　さらにアイルランドでは、移民男性が首都ダブリンの路上で幼児３名を切りつけた事件に端を発し、反移民を訴える抗議デモが暴動に発展、現在、移民流入を止めるため市民らによって複数の道路が封鎖されている。
　もちろん、こうした状況はオランダやアイルランドだけではない。ＥＵ域内の多くの国で大衆の怒りや不満が爆発している。
　そもそも気候変動とは、「地球温暖化」の進行によって地球全体の気候が大きく変わることを指している。気候変動が進むと、干ばつや洪水が増えたりすることで、農作物が育たなくなり、食糧不足になるとされている。
　地球温暖化や気候変動の問題は、支配階級である欧米エリート、ハザールマフィアたちが流してきたデマである。「環境に優しい政策」を世界の人々に押しつける真の目的は、「食糧危機を起こすこと」だという。それを理由に一般民衆を自分たちが管理する食糧に依存させるためだ。
　ヨーロッパ各地で沸き起こる農民たちの反政府運動は、ハザールマフィアへの戦いである。

　・・・＜抜粋終了＞・・・


　ＥＵ各国の政府はいまだＤＳに牛耳られていますが、軍はＤＳに反発しているところがあるようです。
　フランスの元将軍は、マクロン大統領のことを「フランスの敵」と公言しています。


　・・・＜『アメリカ帝国消滅後の世界』、ｐ２０６～ｐ２１０から抜粋開始＞・・・

　フランスでは、一般市民の激しい抗議活動が止まらない。フランス軍のアンドレ・クストウ元将軍が、マクロンを「フランスの敵」と吐き捨てるように言い放っている動画が出回っている。フランス軍も反マクロンで動いているようだ。マクロン大統領が権力の座から追われる日が近づいている。新しい世界体制では、ヨーロッパはロシアが管理するようになる。これはすでに既定路線だ。
　アメリカのバイデン大統領とイスラエルのネタニヤフ首相も、マクロンと同じように落城待ちだ。公の場から消える日が近い。
　イエメンの親イラン武装組織、フーシ派がアメリカとイスラエルを標的にした商船攻撃を活発化させ、事実上スエズ運河（紅海）を封鎖している。それと同時にイランのイスラム革命防衛隊（ＩＲＧＣ）がアメリカ海軍に対してペルシャ湾からの強制退去を命じた。
　２０２４年４月、イスラエルによるシリアのイラン大使館への攻撃を受け、イランの国連副大使ザフラ・エルシャディが国連安保理に対して「イスラエルへの断固たる措置」を呼びかけた。これによりロシア・中国・トルコなどの国々が、イランとともに一斉に「対イスラエル行動」を起こすことも十分に考えられる。
　現在、ロシアはシリアで大部隊を編成してイスラエルへの侵攻の準備を進めているようだ。他の中近東の国々も全面的に支持している。
　もっとも、イラン当局としては、その攻撃が全面核戦争を引き起こすための挑発であることはわかっていたため、イスラエルに対する反撃は最小限に止めている。
　こうして世界の動きを見ていると、これから多くの国々で「既存体制の崩壊」が始まるのは間違いない。問題は「ハザールマフィアがまだ悪あがきをする余力を残している」ということ。そのため、しばらくは世界中で危険な状況が続くことになりそうだ。

　１９９１年のソ連崩壊後アメリカが世界を圧倒的にリードしてきた時代が終わろうとしている。大きくは、国連、ＩＭＦ、世界銀行、ＢＩＳに代表される第２次世界大戦後の国際枠組みが消滅しつつある。
　もっとスケールを大きくすると、４００年続いた欧米の世界覇権が終了している。
　さらに大きくすると、何千年前から始まった一神教による世界支配計画の終わりだ。一神教は、最後に１人の神を世界の王者にする。その一神教の千年計画も頓挫しようとしている。
　アメリカの一極支配の終わり、戦後体制の終わり、一神教世界制覇の終わり、引いてはバビロニア式の借金奴隷帝王学の終わりである。
　これから、多くの国で既存体制の崩壊が始まるのは間違いない。戦後の西側を中心とした世界体制の終わりが宣言された。
　ロスチャイルドやロックフェラーなどハザールマフィアに私物化されてきた国々が、それぞれに変化を迎えようとしている。同時に、この状況は、全人類にとって「人間牧場」からの解放が近づいているサインであることも確かだ。

　・・・＜抜粋終了＞・・・


　ＤＳに対して立ち上がっているのは、アライアンス、ＥＵの農民、軍だけではありません。
　司法の分野でも、ｍＲＮＡ型ワクチンを推進した人々を訴える動きがすでに始まっています。


　・・・＜『アメリカ帝国消滅後の世界』、ｐ２１４～ｐ２２０から抜粋開始＞・・・

　◆ワクチン推進勢力の戦犯裁判が始まる

　ハザールマフィアは、昔から過剰にトラウマを騒ぎ立て、国や大衆を操ってきた。今の彼らは、イソップ童話のオオカミ少年と同じだ。繰り返し事件の捏造を図（はか）り、人々を恐怖に陥れようとする。
　カナダに本拠を置く公益相関研究のチームの報告によると、新型コロナウイルス感染症に対するｍＲＮＡワクチンにより、世界で約１７００万人が死亡したという。
　平均すると、８００回の注射あたり１人が死亡し、もっとも多く死亡したのは高齢者だったそうだ。日本でも、ワクチン接種後の超過死亡のデータから、４０万人ぐらいが新型コロナのワクチン関連死ではないかと言われている。
　厚生労働省が発表した２０２２年の人口動態統計では、年間の死亡数は、前年の２０２１年に比べて約１３万人増の１５８万２０００人となり、過去最多を記録している。この超過死亡のほとんどは、ワクチンの影響ではないかと疑う研究者も多い。
　コロナの流行が終わって５類に移行することが決まってからも、超過死亡は増え続けているが、厚労省はなぜ増えたのか説明できない。
　ＷＨＯ（世界保健機関）は、２０２３年１２月時点で、新型コロナウイルスのワクチンを共同購入・分配する国際的枠組み「ＣＯＶＡＸ（コバックス）」により、約２０億回分を提供したと発表した。ちなみに、このワクチンの接種回数は、日本が４億３６００万回と世界１位だった。
　ＷＨＯは、２０２３年５月、世界で新型コロナウイルスに７億６５００万人が感染し、６９２万人が死亡したと最終報告した。それでは、新型コロナ死の約２・５倍、１７００万人のワクチン死の責任は、誰がとるのだろうか。
　一番に挙げられるのは、ＷＨＯのテドロス事務局長だろう。世界に恐怖を煽り、危険なワクチンを配った罪は大きい。
　ＷＨＯは政府間組織だと思いがちだが、その実態はビル・ゲイツやロスチャイルド、ロックフェラーなどの民間の資金が多分に投入されて成り立つ非政府組織（ＮＧＯ）に過ぎない。
　ハザールマフィアの幹部とされるスイスのアラン・ベルセ大統領が、２０２３年末に退任した。それによりスイス政府が付与した世界経済フォーラムやＷＨＯなどの外交特権は剥奪（はくだつ）されることになるという。
　モサド筋によると、「そうなれば、危険なワクチンの推進に加担した人物らが戦犯裁判に引きずり出されるのは、時間の問題だろう」との見方が有力だという。
　現在、ワクチン被害を訴える裁判が世界各地で開かれている。
　ＭＩ６筋によると、イギリスでは、次のステップとして「危険ワクチン」の推進に加担した人物に対する戦犯裁判が近く開始される予定だという。そうした動きは、アメリカをはじめ、スイスやオランダなどでも着々と進行中だ。
　１７００万人をワクチンで殺したらただで済まされる話ではない。大量虐殺だ。かなりの数の戦犯が死刑にされるだろう。
　バチカンのカルロス・ヴィガノ枢機卿によると、イスラエル当局のモサドが「欧米政府要人の性的児童虐待や拷問の場面」を録画し、それが長年にわたって脅迫材料として使われてきた、という。欧米の指導者らが挙（こぞ）って「パンデミック対策」と「ワクチン接種」を各国民に強制していたのも、それが原因だという。
　昔のアメリカ南部には、自分は奴隷の身でありながら、屋敷の内外で働く奴隷を管理する奴隷頭（ハイレベル奴隷）がいた。主人の下請けとして一般奴隷をむごく扱う。要は自分の民族を裏切り、敵に寝返っている。
　ハザールマフィアにとって、一般大衆は奴隷だ。ＷＨＯのテドロス事務局長も、スイスのアラン・ベルセ元大統領も、彼らに１００％洗脳され、下請けとしてコロナ対策をやったのだろう。
　日本でも、２０２４年２月、京都大学名誉教授の福島雅典氏が「ワクチンによる致死率」などの情報開示を求めて厚生労働省を提訴するなど、同様の動きがすでに始まっている。
　私も新型コロナのワクチンは生物兵器だと書いたら、グーグルからバン（ban）された。使用不可能、つまり出禁（できん）にされたわけだ。
　アフリカでは、ファイザー社がワクチンを売りつける際に各国に要請した「死亡を含む有害副作用に対する賠償金は政府が支払う」という要求を拒絶したタンザニアの大統領やコートジボワールの首相などの国のトップが何人も殺された。それでもアフリカでの接種率は、世界の他の地域に比べ、格段に低かった。
　これは、私が考えたブラックジョークだ。もしもこの悪魔たちの思惑通りに世界が進んでいたら、世界には、「陰謀論者」とアフリカ人しか残らない。つまり、ワクチンを拒否した人たちと、多くのアフリカ人だ。

　・・・＜抜粋終了＞・・・


　世界では、ｍＲＮＡワクチンによると思われる死者の数は１７００万人に達したといいます。恐るべき大量虐殺です。
　そして、その数は今後も増えていくことは確実です。
　驚くべきことにワクチンの接種回数において、日本が４億３６００万回で世界１位だといいます。有料になりましたが、いまだに日本人はｍＲＮＡワクチンを打っています。
　日本人は人の良い人が多く、その点で私は好感を持っているのですが、同時に底知れぬ愚かさがあります。どうして、政府やマスコミの言うことを、（ろくに調べもせず）信じてしまうのでしょうか。
　歴史的にみて、日本の統治者は民衆を大事にしてきたことも関係しているのかもしれません。
　「お上」という言葉は、民衆の統治者に対する愛称のようなものを感じさせます。
　日本の歴史において、過酷な統治に対して民衆が反発し、政権転覆に繋がったという話はあまり聞いたことがありません。江戸時代の百姓一揆は、多くは飢饉による飢えによって発生したもので、飢饉がなければ発生しなかったといいます。
　一揆を起こした百姓が求めたものは、政権転覆ではなく、税の軽減でした。
　つまり、「百姓は生かさず、殺さず」で、平年並みの米の実りがあれば、人々は少なくとも死ぬことはなかったのです。
　そうした統治の歴史を持つ日本人は、基本的に統治者に素直に従うような文化を持ってしまったのかもしれません。
　しかし江戸から明治になり、次第にＤＳによって統治されるようになったことが、今回の日本の大きな悲劇に繋がったということでしょう。


　（２０２４年６月２９日）