米エヌビディア株が急落し、「1日で40兆円」が吹っ飛ぶ。1銘柄としては過去最大

世界的なリスク資産離れの波に米株価が急落してから約４週間後、半導体メーカー株売却の動きが新たな株安をもたらした。業界アナリスト２人が人工知能（ＡＩ）を取り巻く熱狂は行き過ぎだと懸念を再び提起した。

レーバーデー連休明け３日の米株式市場で、ＡＩ向け半導体メーカー大手エヌビディア株は9.5％下落し、2789億ドル（約40兆5460億円）が吹き飛んだ。米１銘柄として過去最大となる。

エヌビディアが先月28日に発表した売上高見通しが投資家の高い期待に届かず、同社株のその後の３営業日の下落幅は計14％に達している。フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ）を構成する30銘柄は３日にいずれも少なくとも5.4％の下落となり、ＳＯＸは2020年３月以来の大幅下落を記録した。

オン・セミコンダクターとＫＬＡ、モノリシック・パワー・システムズは９％強下げて、ナスダック100指数の下げ幅は3.2％近くに達した。

エヌビディアの反トラスト法（独占禁止法）違反の証拠を求め、同社や他の企業に米司法省が文書提出命令状を送付したのを受け、エヌビディア株は通常取引終了後の時間外取引で一時さらに２％下落した。

半導体銘柄への打撃は広範囲にわたり、ＳＯＸで今年、下から２番目のパフォーマンスとなっているインテルが8.8％安、半導体製造装置で米最大手のアプライド・マテリアルズは７％安。台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）の米国預託証券（ＡＤＲ）も７％近く下げた。このほかアルファベットやマイクロソフト、アップルも下落した。

マーフィー＆シルベスト・ウェルス・マネジメントのシニアウェルスマネジャー、ポール・ノルテ氏は、大手テクノロジー企業を除けば「ＡＩは経済全体に普及していない」と指摘。ＡＩ支出に絡んだ投資収益率（ＲＯＩ）にも「引き続き大きな疑問がある」と語り、「バリュエーションの面では、まだ押し目買いに魅力を感じる地点にない」と話した。