罠に嵌められた日本政府　なぜ反日政策を続けているのか

　日本のインフラ(土地、水道、郵便、通信など)を外国資本に売り払う一方、国民の税負担率は増加の一途をたどり、国民生活は苦しくなっています。

 

　そして、今、世界どこの国でも承認されていないレプリコンワクチンを、日本だけが承認し、日本人が実験台にされようとしています。

 

　しかも、厚労省の役人は「日本を魅力ある治験市場にする」とも述べています。(薬事日報)

 

　なぜ、日本政府は、日本を疲弊させ、日本人を危険に晒すような売国・反日政策を続けているのか。

 

国産OSであるTRONを潰せ

　今から約４０年前の1980年代、日本は高度成長期で、GDP世界第2位に君臨していた。

 

　当時、日本は海外旅行ブームで世界各地に押し掛け、ジャパンマネーで世界の資産・土地を買い漁り、日本企業による海外企業の買収も行われていた。

 

　「日本は敗戦国にも関わらず小癪に！」と潰しにかかってきたのが金融資本家だった。

 

　まずは、政権幹部に近づき接待や賄賂を渡して手なずけた。

 

　意外と簡単に取り込めたことに驚いた。

 

　次の作戦として、TRONの技術者が乗った飛行機を墜落させる計画を企てた。

 

　TRONとは、日本で開発されたコンピュータ用のOSで、windowsよりも優れた機能を有していた。

　当時は、Windowsが世界に出ようとしている頃だった。

 

　こんなにも優れたOSが日本から出ては世界中の電子機器がTRON一色で染まってしまう。

 

　そんなことになれば、アメリカは面目丸つぶれとなる。だから、このTRONを潰すことを企てた。

 

日航機123便を墜落せよ

　ある日、米国DSは、TRONの技術者が十数人で日航機に乗り込む情報をキャッチした。

 

　するとアメリカのある部署から総理官邸(当時:中曽根総理)へと 一本の電話が入った。

 

　あの日航機を墜落させろ！

 

　抗うことができない日本政府は自衛隊機に墜落させるよう命令を下す。

(1985年8月12日　毎日1面)

 

（123便の垂直尾翼が被弾）

 

　任務を全うした隊員は、長野県の山中に墜落した機体の現場状況を報告し、次の指示を待った。

 

　官邸からの指示は耳を疑うものだった。

 

　生存者を火炎放射器で全員焼き払え、という命令であった。

 

　命令通りに任務を遂行したが絶対に公言できるものではなく、闇へと葬られた。

 

　飛行機の墜落はボーイング社の修理ミス、とのことで事なきを得ることとする方針を固めた。

 

　今でも多くの日本人は「ボーイング社の修理ミス」という情報しか知らされていない。

 

　しかし 真相は全て計画のもとに進行させられていたのだった。

 

　アメリカは、一切手を出さず、日本政府に行動させた。

 

　墜落させたのも、生存者を火炎放射器で抹殺したことも。

 

　しかし、この行動によって、日本政府はアメリカに対し、二度と抗うことすらできない立場になってしまい今日に至る。

 

日本に不当な要求

　悪党に弱みを握られたら、その後は徹底的に搾り取られる。

 

〇消費税を上げろ！

 

〇郵政を民営化しろ！

 

〇株の配当金の税率を下げろ！

 

〇公益法人を株式会社にしろ！

 

〇防衛増税をしろ！

 

〇人口を減らせ！

 

〇ワクチンを買い、国民に打て！

 

〇移民を受け入れろ！

 

〇ウクライナに援助しろ！

 

〇減反しろ！

 

〇牛を殺せ！

 

〇コオロギを食わせろ！

 

〇食料自給率を落とせ！

 

〇横田空域を飛ぶな！

 

〇社会保障の国民負担率を上げろ！

 

〇尖閣諸島沖の石油は掘るな！

 

〇温暖化対策の予算を150兆円だせ！

 

 ありとあらゆる欲しいものを全て漁っていく。（この要求の場が日米合同委員会）

 

　もしも「それはできない」といえば、日本政府がしたことを国民にばらすぞと。

 

　そんなことになったら自民党は木っ端みじんに吹き飛ぶ。

 

　そのために、日本政府は何も言えずに言いなりになるしかないのだ。

（これが誰が総理になっても同じ、と言われる所以）

 

　しかし 国民としては「冗談じゃない」取られなくても良い税金まで取られ、自由までも奪われ、将来の光が見えない。

 

　そんなことなら対抗できる政党に変わるべきだが、真実を公表することすら許されていない。

 

自民党議員を落選させる

　国民の多くは、新聞とテレビで報じられる情報が全てで疑うことすらしない。

 

　真実を述べるジャーナリストを陰謀論者扱いする始末。

 

　このまま食料を制限され病気になり、保険に入り、薬漬けの人生にされ、生き耐えても、火葬場が外国資本の会社で料金が高騰し、死んでもその先が安心できない現状である 。

 

　2024年10月より、政府は国民にレプリコン注射を打たせようとしている。

 

　これは日本政府が自国民に対し、ミサイルを発射する行為と同じである。

 

　もし、本当に、国民がこれを打ち始めたら、いったい何百万人の日本人が減少することか。

 

　しかし、幸いにも、レプリコンの危険性は国民が気づき始めた。(その他のワクチンも「毒」である)

 

　ホワイトハット軍のおかげで、国際金融資本家や米国DS側は瀕死の状態だ。

 

　乗っ取られた政府を止めるために、国民も行動する必要がある。

 

　まずは、衆議院選挙に行って、自民党議員を落とそうではないか。

 

　時間はかかるかもしれないが、一つずつやるしかない。

 

　本来の日本を取り戻すために。（Xより一部改変）

 

   本日も、最後までお読みいただきありがとうございました。