インフルエンザワクチンが効かないということを立証する、
有名なレポートに前橋医師会のレポートがあります。
医師会もたまにはいいことしますね。
ある児童の予防接種事故をきっかけにして
集団接種を中止した前橋市は、研究班を立ち上げました。
そして5つの市で計75000人を対象にして6年間にわたり、
インフルエンザワクチンの疫学調査をしました。
そして罹患率が全く変わらず
ワクチンが何の効果も示さないことを証明しました。
インフルエンザワクチンの学校での集団接種は、1994年以降、全国で中止されています。
そのきっかけは前橋医師会による調査で、インフルエンザワクチンに予防効果がないことが証明されたからです。
これほど大規模で長期間にわたる正確な疫学的データは、日本にも世界にも現在でもありません。
一方、厚労省は、
CDC(米国疾病管理センター)などの
外部の調査データを引用するだけで、
独自の調査をしていません。
それらのデータは、前橋データよりも、
より規模も小さく、期間も短い統計調査で、
調査方法の異なるばらばらの都合のよい
データのみを集めたものです。
それらを根拠にワクチンの有用性を
主張しています。
インフルエンザワクチンが、全く効かないことのもうひとつの科学的な理由があります。
インフルエンザウイルスは、そもそも鼻やのどから感染します。
これを防いでいるのは鼻水や唾液に含まれる細胞性免疫の
IgA(イミュノグロブリンA)です。
感染予防に働くIgA抗体をまったく増やさない現行のワクチンで予防できるわけがないのです。
これは、感染症やウイルス学の専門家の多くが指摘するところです。
しかし日本人は鼻水を減らしたがりますから、もう手には負えません。
さらにいうとインフルエンザワクチンに限りませんが、ワクチンを接種した子供たちと受けなかった子供たちを比較する大規模な調査があります。
その結果、ワクチンを接種した子供たちの方が、受けなかった子供たちよりも2倍から5倍も多い確率で小児病にかかっていることが分りました。
KiGGSの国民健康調査で検索してみてください。
このような調査結果は主要メディアでは取り上げられません。
これらの調査では、WHO、米公的保険制度運営センター、健康に関する国や国際的な機関或いは医療専門家団体からの資金援助がなかったので、純粋な研究を行うことができたのです。
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