【トランプのアメリカ】自由の国アメリカ復帰を目指すトランプvs共産主義日本を目指す自民党石破茂!?

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経済音痴の石破総理で日本は破壊される 政治・経済

【トランプのアメリカ】自由の国アメリカ復帰を目指すトランプvs共産主義日本を目指す自民党石破茂!?

俺「石破は自衛隊と在日米軍と内戦させるのか!?」

さて、いま日米の動きが正反対らしい。
 
アメリカはトランプ大統領が選ばれて急速にアメリカは自由の国アメリカ体制へ社会を復活させる動きにある。
 
一方、我が国は石破政権になり、しかも第二次石破内閣になり、共産日本体制へ移行する機運にある。
 
言い換えれば、アメリカは本来のブルー国になり、日本はレッド国になりつつある。
 
ちなみに、アメリカはいつしかブルーとレッドを入れ替えて表示するようになり、本来国旗のイメージから共産主義を赤と表示することから正反対に民主党をブルー、共和党をレッドと表示するようなイメージのすり替えが行われた。
 
ここは注意が必要である。
 
共産党に支配され続けるアジア諸国の前で、すなわち、チャイナ、北朝鮮、および半共産党のコリアに囲まれた日本の自民党はついに共産党支持者に変わったというのが今回の自民党の代表戦だったということになる。
 
無論、いうまでもなく、国民はこれに反対したが、すでに中国共産党支持者に変わった公明党と自民党の連携の下で、自民はトランプ陣営に繋がる安倍晋三の申し子であった高市早苗から石破茂にターンオーバーしたのである。
 
石破茂の茂るが社会主義や共産主義が生い茂るという意味だったのだろうか?
 
 
さて、そんな中、トランプのアメリカはとてつもないクロスオーバーを行った。
 
つまり、本来共和党と民主党は敵対しているが、それを超えて超党派の協力体制ができたようだ。
 
それが、民主党内の異端児である故ロバート・ケネディージュニアがトランプ政権に入閣したのである。これだ。
 
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アメリカのトランプ次期大統領は大統領選挙に立候補したあと、みずからを支持する立場に回ったロバート・ケネディ・ジュニア氏を厚生長官に起用すると発表しました。ケネディ氏はワクチン懐疑派として知られ、アメリカメディアはケネディ氏が就任すれば保健政策の大幅な見直しが行われると伝えています。
 
 
 
これまで米民主党の情報機関として散々反トランプ情報を流布し続けてきたNHKもついにこういう情報を流さざるを得なくなったらしい。
 
実際、ケネディーさんはトランプさんの選挙演説中に招待されて有名なスピーチを行ったのであった。
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ここで、ロバート・ケネディー・ジュニアさんはとてつもなくアメリカ人の健康に関して重要は事を話しただのだった。
 
その中には言うまでもなく農薬や食品添加物あるいは新型コロナワクチンのことも話していたのである。
 
巨大ファーマに対してアメリカ人を健康にするための戦いをしてきた。
 
これがロバート・ケネディー・ジュニアさんだったのだ。
 
そしてトランプさんは彼を選挙に勝てば政権に入れると宣言したのだった。
 
だから、トランプ大統領がロバート・ケネディー・ジュニアさんを政権に入れたのである。すまり、約束を果たしたのである。
 
たとえば、これを見てほしい。
 
 
 
というような事情から、自由な国アメリカのポチとして生まれた戦後日本は、自由な国アメリカが左翼民主党の支配下に陥ったことにより徐々に左翼国家へと自民党を通じてシフトしてきた。
 
その結果、ついにメディアがこぞって「空白の30年」と嘯く、実際には「マイナスの30年」だった日本はついに共産党チャイナのような国に変わったのである。
 
その結果、ついに小沢一郎、鳩山由紀夫、菅直人、野田佳彦の旧民主党の時代から、自民党内共産主義者の二階俊博、菅義偉、岸田文雄そしてついに石破茂へと変わって、共産チャイナの戦後日本の修正計画が成就した形になった。
 
ということは、自民党は自衛隊を共産党軍に変えて、国内で米共和党の下になる在日米軍と1戦構えるつもりなのだろうか?
 
なかなか興味深い時代ですナ。
 
 
 
いやはや、世も末ですナ!
 
弥栄!
 
 
 
 

コメント

  1. マリー より:

    アメリカはトランプ大統領によって、本来の自由の国になった。アメリカが羨ましいです。日本は何故そういう政治家がいないのでしょうか?革命が起こってほしいです。日本は民主主義だった事はなかったと言われていますが、本当の民主主義になってほしいです。

    • hide229406 より:

      マリー 様

      日本は民主主義国家ではなく官僚型社会主義国家になっています。
      多くの規制がかけられ官僚の作る法律に従わないと成り立たない国家です。
      所得税や住民税、社会保険料が収入の48%とすれば、それ以外のガソリン税
      車の重量税、自賠責保険、さらに各種資格の受験手数料、公立高校受験料
      公立大学受験料、授業料、高速道路料金など多岐にわたるお金が国家に
      吸い上げられている国家でトータルでは65%くらいになるでしょう。
      世界でも超珍しい重税国家です。
      これも官僚が国民を自由にさせないために仕組んでいるものです。
      もっとも、官僚の上には日米合同委員会があり、そこから指令が出る半植民地国家です。
      これを理解すれば、米国のような真の自由国家にはなれないということが
      わかるでしょう。トランプも日べき合同委員会の決定に干渉できません。
      しかし、トランプは権限をあって米国の政治や制度を変えられますが、日本の総理大臣には
      そういう権限がありません。
      そこが大きな違いです。
      そして、玉木代表のように財務省に歯向かうものはスキャンダルを仕掛けら
      潰されます。過去には多くの似た事例がありました。

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