感染力が非常に強い麻疹（はしか）の感染者が、３月に入って都市部で相次いで見つかっている。

　どこで感染したかわからず、受診先の医療機関が対応に追われるケースも起きており、４月に開幕する大阪・関西万博を前に、専門家らは警戒を強めている。（松田俊輔、佐々木栄）

 

　麻疹は空気感染し、免疫を持たない人が感染すると１０日程度の潜伏期間後に発熱やせき、発疹などの症状が表れ、１０００人に１人が死亡するとされる。

　日本は２０１５年、国内に定着しているウイルスはなくなったとして、世界保健機関（ＷＨＯ）から「排除状態」と認定された。

　しかし、その後も海外からウイルスが流入して感染するケースは相次いでいる。１９年には全国で７４４人が感染し、１０年ぶりに７００人を超えた。

　コロナ禍で人の往来が激減した２０年以降は沈静化し、２１年、２２年の全国の感染者数は１桁だったが、２３年は２８人、２４年は４５人と増加。１８日に国立感染症研究所が発表した今年の感染者数（９日現在）は２２人と、前週から倍増した。

　感染研によると、都道府県別では神奈川４人、兵庫４人、大阪３人、岡山２人、東京１人などとなっている。

　気になるのは、海外渡航歴のない感染者が相次いで見つかっていることだ。

　大阪府東大阪市の市立東大阪医療センターでは、１０日に受診した３０歳代男性が麻疹と診断された。男性はワクチン未接種で、直近３週間の渡航歴はなく、なぜ感染したか不明という。

　男性は同日午前１１時半から約１時間半、院内にいたため、同センターはこの間の来院者に、３１日までの健康観察を呼びかけている。

　渡航歴のない人の感染は、今月になって東京や神奈川でも出ており、いずれも診断前に病院やバスを利用していた。各自治体は、渡航歴のある人とどこかで接触していないか、調査を進めている。

　一方、海外では中東や東南アジアなどで流行しているほか、ＷＨＯは今月、欧州・中央アジアの昨年１年間の感染者数が１２万７０００人に上り、１９９７年以降で最多になったと発表。こうした状況を受けて、日本へ流入するケースが増えているとみられる。

　大阪府では４月に万博が開幕し、国内外から多数の人々が訪れるだけに、感染対策は喫緊の課題だ。

　麻疹には特効薬がなく、有効な対策はワクチンの２回接種だ。高齢者には過去の感染で免疫を持つ人が多い一方、感染経験がなく、ワクチンも未接種のため十分な免疫がない人もいる。

　本村和嗣・大阪府感染症情報センター長は「体に発疹が広がった場合は、麻疹の可能性がある。いきなり医療機関に行かず、事前に電話で相談したうえで受診してほしい」と呼びかけている。

混合ワクチンが全国的に不足

　現在、一部メーカーの出荷停止で、麻疹と風疹の混合ワクチン（ＭＲワクチン）が全国的に不足している。

　現行制度では、１歳と小学校入学前に１回ずつＭＲワクチンの定期接種を受けることになっているが、定期接種分も十分に確保できていない状況だ。国は「子どもの定期接種が優先」としており、今月、子どもの接種期間を２年延長することを決めた。

　大人については、１９９０年４月１日以前に生まれた人は公費助成による定期の接種が０～１回で、２回接種できていない人が少なくない。免疫が十分あるかどうかは血液検査で分かる。接種歴は母子手帳などで確認できる。

　関西福祉大の勝田吉彰教授（渡航医学）は「近年、麻疹への警戒感が薄れ、国内の接種率が低下している。ワクチンの在庫は医療機関ごとにばらつきがあるので、接種希望者は事前に問い合わせをしてほしい」としている。