竹下雅敏氏からの情報です
バイデン大統領はブリュッセルでの記者会見で、「食糧危機は本当にやってくる。ロシアへの経済制裁のコストは、ロシアだけでなく経済制裁をした米欧日等に課せられる」と発言しました。
ロシア制裁の反動により既に欧州全域で、“ガスやガソリンの価格が上昇…農家、運送業従事者、運搬業者も危機的状況に陥っている。ドイツでは品薄になった製品の買い占めが相次いでいる。石油はなくなり、小麦粉は手に入らず、トマトは高騰し、終わりが見えない”というとんでもない事態になっているようです。
予想された事とはいえ、“こんなに早く？”というのが、素直な気持ちです。こうした余波が日本に波及するのも時間の問題でしょう。時事ブログでは、これまでに何度も食糧、燃料などの備蓄を呼びかけて来ましたが、ついに避けられない状況になりそうです。
人為的に仕掛けられた「食糧危機」ですが、食料価格の高騰は経済を大混乱に陥れます。人々の心に不満と怒りが蓄積し、これがロシアという「悪」に向かうようにメディアが誘導すれば、「第３次世界大戦」の導火線になります。先の記事で見たように、国防総省は戦争を回避しようとしているのに、主流メディアはNATOを紛争に巻き込もうとするプロパガンダを垂れ流しています。
ウクライナのゼレンスキー大統領の役割は、ウクライナ上空にNATOの飛行禁止区域を設定させることです。これにより「第３次世界大戦」が始まります。そのための「食糧危機」です。
しかし物事には両面があり、コロナちゃんのおかげで、“若者の3人に1人がロックダウン期間に幸福度が改善した”という報告があるのです。ロックダウン前と比べて、“いじめの減少、友人や家族との関係の改善、孤独感の減少、学業管理の向上、睡眠時間の増加、運動の増加などを報告している”とのことです。
私も、これまでなら意識が向かわなかった肉体レベルの健康、医学といった分野に注意を向けることができ、現実に「花粉症」の根治という形でコロナちゃんの恩恵を受けた一人です。
食糧危機は、人々の「農業」の在り方や「食」の在り方に、根本的な意識の変化をもたらす可能性があります。例えば日本の場合、こんなことでも起こらなければ、食料の自給率を高める努力や、安全・安心な食べ物を生産する方向へと、国民の意識は向かわないでしょう。
問題は、“この大混乱がどのくらいの期間続くのか？”ということ。「ロシアは遺伝子組換食品の根絶を表明している」のですが、グローバリストの「利益」ではなく、人々の「健康」と言った方向にできるだけスムーズに移行できれば、食糧危機を逆手に取ることになるのです。
ロシア制裁の反動により既に欧州全域で、“ガスやガソリンの価格が上昇…農家、運送業従事者、運搬業者も危機的状況に陥っている。ドイツでは品薄になった製品の買い占めが相次いでいる。石油はなくなり、小麦粉は手に入らず、トマトは高騰し、終わりが見えない”というとんでもない事態になっているようです。
予想された事とはいえ、“こんなに早く？”というのが、素直な気持ちです。こうした余波が日本に波及するのも時間の問題でしょう。時事ブログでは、これまでに何度も食糧、燃料などの備蓄を呼びかけて来ましたが、ついに避けられない状況になりそうです。
人為的に仕掛けられた「食糧危機」ですが、食料価格の高騰は経済を大混乱に陥れます。人々の心に不満と怒りが蓄積し、これがロシアという「悪」に向かうようにメディアが誘導すれば、「第３次世界大戦」の導火線になります。先の記事で見たように、国防総省は戦争を回避しようとしているのに、主流メディアはNATOを紛争に巻き込もうとするプロパガンダを垂れ流しています。
ウクライナのゼレンスキー大統領の役割は、ウクライナ上空にNATOの飛行禁止区域を設定させることです。これにより「第３次世界大戦」が始まります。そのための「食糧危機」です。
しかし物事には両面があり、コロナちゃんのおかげで、“若者の3人に1人がロックダウン期間に幸福度が改善した”という報告があるのです。ロックダウン前と比べて、“いじめの減少、友人や家族との関係の改善、孤独感の減少、学業管理の向上、睡眠時間の増加、運動の増加などを報告している”とのことです。
私も、これまでなら意識が向かわなかった肉体レベルの健康、医学といった分野に注意を向けることができ、現実に「花粉症」の根治という形でコロナちゃんの恩恵を受けた一人です。
食糧危機は、人々の「農業」の在り方や「食」の在り方に、根本的な意識の変化をもたらす可能性があります。例えば日本の場合、こんなことでも起こらなければ、食料の自給率を高める努力や、安全・安心な食べ物を生産する方向へと、国民の意識は向かわないでしょう。
問題は、“この大混乱がどのくらいの期間続くのか？”ということ。「ロシアは遺伝子組換食品の根絶を表明している」のですが、グローバリストの「利益」ではなく、人々の「健康」と言った方向にできるだけスムーズに移行できれば、食糧危機を逆手に取ることになるのです。
肥料価格の高騰は、世界の指導者がもはや否定できない悪夢を引き起こした。
引用元）
Investment Watch 22/3/24 マイケル
（前略）
ジョー・バイデンはブリュッセルでの記者会見で、世界的な食糧不足が「現実のものとなる」と語ったばかりだ…。
そして、バイデンは間違いなく一人ではありません。
信じられないかもしれませんが、フランスではすでに深刻な事態になっており、政府は実際に食料引換券制度の導入を検討しているのです…。
（中略）
多くのアメリカ人は、ロシアなどの他国を制裁することは、我々自身を制裁する
ことでもあることを理解していない。
（以下略）
ジョー・バイデンはブリュッセルでの記者会見で、世界的な食糧不足が「現実のものとなる」と語ったばかりだ…。
ジョー・バイデン大統領は、ロシアのウクライナ侵攻の結果、世界は食糧不足に陥るだろうと述べ、木曜日に開かれた七カ国（G7）会合で増産が議論の対象となった。
バイデン氏はブリュッセルでの記者会見で、「現実になる」と述べた。「制裁の代償はロシアだけに課されたものではない。ヨーロッパ諸国や我が国を含む、非常に多くの国々にも課せられているのだ。」
バイデン氏はブリュッセルでの記者会見で、「現実になる」と述べた。「制裁の代償はロシアだけに課されたものではない。ヨーロッパ諸国や我が国を含む、非常に多くの国々にも課せられているのだ。」
そして、バイデンは間違いなく一人ではありません。
信じられないかもしれませんが、フランスではすでに深刻な事態になっており、政府は実際に食料引換券制度の導入を検討しているのです…。
（中略）
多くのアメリカ人は、ロシアなどの他国を制裁することは、我々自身を制裁する
ことでもあることを理解していない。
（以下略）
ウクライナ侵攻が招く食料危機(The Economist)
引用元）
日本経済新聞 22/3/22
（前略）
現在ロシアとウクライナはそれぞれ世界1位と5位の小麦輸出国で、合計で世界の年間販売量の29%を占める。（中略）… 世界の食料供給に及ぼすダメージは、小麦市場をはるかに超えて広がり、紛争そのものよりも長期化するだろう。
（中略）
ロシアは肥料の主原料の最大供給国だ。肥料がなければ作物は弱り、栄養価が低くなる。
（中略）
最も警戒すべきは、紛争が世界の農業に与える影響だ。この地域は天然ガスやカリウムなど重要な肥料原料の一大供給地だ。ロシアの侵攻開始前でさえ、肥料価格は種類によりすでに2～3倍に上昇していた。背景には、エネルギー高や輸送費上昇に加え、世界のカリウムの18%を生産するベラルーシが反体制派の弾圧を理由に、21年に経済制裁を科されたことがある。
（中略）
食品輸出が制限されたり、輸入側がパニック買いに走ったりすれば、07～08年に多数の国で暴動が起きたような価格高騰を招く恐れがある。ロシアとウクライナは8日と9日にそれぞれ小麦輸出を禁止した。アルゼンチン、ハンガリー、インドネシア、トルコは最近、食品の輸出制限を発表している。
現在ロシアとウクライナはそれぞれ世界1位と5位の小麦輸出国で、合計で世界の年間販売量の29%を占める。（中略）… 世界の食料供給に及ぼすダメージは、小麦市場をはるかに超えて広がり、紛争そのものよりも長期化するだろう。
（中略）
ロシアは肥料の主原料の最大供給国だ。肥料がなければ作物は弱り、栄養価が低くなる。
（中略）
最も警戒すべきは、紛争が世界の農業に与える影響だ。この地域は天然ガスやカリウムなど重要な肥料原料の一大供給地だ。ロシアの侵攻開始前でさえ、肥料価格は種類によりすでに2～3倍に上昇していた。背景には、エネルギー高や輸送費上昇に加え、世界のカリウムの18%を生産するベラルーシが反体制派の弾圧を理由に、21年に経済制裁を科されたことがある。
（中略）
食品輸出が制限されたり、輸入側がパニック買いに走ったりすれば、07～08年に多数の国で暴動が起きたような価格高騰を招く恐れがある。ロシアとウクライナは8日と9日にそれぞれ小麦輸出を禁止した。アルゼンチン、ハンガリー、インドネシア、トルコは最近、食品の輸出制限を発表している。
マイコメント
これまでもどこかの国の穀倉地帯でバッタが大量発生し穀物が食い荒らされ食糧危機になる
という話がありましたが、実際にはそうならなかったという過去があります。
しかし、今回ばかりは小麦生産国の輸出停止が続いているので小麦はやばそうです。
また、ガソリンなど石油エネルギーや天然ガスは西欧では確実に減っている。
こうした流れを見ると日本でも今年の夏ごろには小麦やガソリン・ガスの不足に悩まされ
価格も今以上に高騰する可能性があります。
また、日本は諸外国以上に食糧生産自給率が低いうえに今年の4月から種苗法改正によって
種は必ず供給会社から買わなければならなくなり、農業生産の息の根を止めようとしています。
ここに食糧危機が訪れれば日本国民は明日食うものにも困り、外食産業は軒並み値上げと
なります。当然アルコール類も値上げになるので夜の界隈も経営が厳しくなるでしょう。
こうした流れはコロナ騒ぎ、ワクチン接種と同じで意図的に作り出されたものです。
彼らは何とかして世界人口を半分に減らしたいと思っているはずですが、今後の世界人口は
ワクチンによる病気、食糧不足が重なり、確実に減少の一途をたどると思います。
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