1945年8月にプルトニウム型とウラニウム型の原子爆弾を広島・長崎に投下し、人類初の実戦使用で日本人の被爆者の放射線被害の実態や、被爆地の残留放射能を冷酷に調査していたのが米軍でした。

類似のことがどうやら今再び日本で起こっています。

そもそも、ｍRNAについては多くの方々がその動態を分析しつつも、何故「水酸化グラフェン含有」に関しては否定もしくは隠蔽しようとする強い力が働くのか、含有そのものを否定する人々がいることも不思議です。

なぜならば、世界中の研究者によってグラフェン含有については証明ずみで、海外の元ファイザー職員の方も証言しており、youtubeのライブストリーム動画でグラフェンのことを説明しようとしたEUのグラフェン研究の第一人者アンドレアス・ノアック博士などは即座に殺害されているくらいなのです。

英国政府機関の報告：

Case Briefing Document.docx (ukcitizen2021.org)

スペイン、マドリード大学の報告：

campra-informe-tecnico-en.pdf (laquintacolumna.info)

つまり、それこそが「核心部分」であった可能性があります。

今回、日本国民に「3回以上」と念押ししながら、危険な強磁性体効果を発揮するグラフェンを「生体適合性インプラント研究」の目的で人体にインフォームドコンセントなしで接種するという人体実験を米国政府機関の命令で行っていたとすれば、これは組織的な人道犯罪です。

ヒントとなる内容が前記事でご紹介した動画の中で言及されていたハーバード大学の著名な（化学分野の）研究者であるチャールズ・リーバー教授らの研究でした。

リーバー教授らの研究は2013年にハーバード大学技術開発局(OTD)の事業開発のPhysical Sciences & Engineering Acceleratorによって影響力のある技術や製品に発展する可能性のある研究として選ばれた５つの研究の１つであり、選ばれた研究にはそれぞれ70,000ドル～100,000ドルの資金が投じられていたそうです。

創意工夫の進化 (harvard.edu)

そして、その研究は以下の様に紹介されています。

チャールズ・リーバー、マーク・ハイマン・ジュニア化学教授、化学・ケミカルバイオロジー学科長は、ポリマーのようなメッシュエレクトロニクスと、シリンジ注入によってエレクトロニクスを生体に送達する方法を発明しました。

 

これらの生体適合性電子インプラントは、神経系からの活動を記録し、神経系に電気刺激を送達するために使用でき、神経学的および神経変性疾患の治療に使用できる可能性があります。

注射可能なデバイスは、脳のナノビューを提供します

（抜粋）

マーク・ハイマン・ジュニア化学教授のリーバーが率いる国際的な研究者チームは、注射器で注入できるナノスケールの電子足場を製造する方法を開発。その後、足場をデバイスに接続し、神経活動の監視、組織の刺激、さらにはニューロンの再生の促進に使用できるとして、この研究成果は、6月8日付のNature Nanotechnology誌に掲載された。

 

「これは革命的になる可能性があると感じています」と、ハーバードポールソン工学応用科学部で共同任命を受けているリーバーは語った。

 

「これは、電子構造と生物学の間のインターフェースを探求できるまったく新しいフロンティアを開きます。過去30年間、人々は微細加工技術を段階的に改善し、剛性プローブをますます小さくすることができましたが、生物学が機能するレベルでこの問題、つまり電子/セルラーインターフェースに取り組んでいる人は誰もいません。」

 

以前の研究では、リーバーの研究室の科学者は、足場を埋め込んで成長させた心臓または神経細胞を使用して「サイボーグ」組織を作成できることを実証した。その後、研究者は組織によって生成された電気信号を記録し、心臓刺激薬または神経刺激薬を投与する際のそれらの信号の変化を測定することが出来た。

 

「この足場を作り、その中に細胞を培養できることを実証することはできましたが、それを既存の組織に挿入する方法は実際にはわかりませんでした」とLieber氏は述べています。

 

（中略）

 

「既存の技術は、脳の配線方法に比べて粗雑です」とリーバーは語った。「シリコンプローブであろうと柔軟なポリマーであろうと…それらは組織に炎症を引き起こし、それは定期的に位置または刺激を変えることを必要とします」「しかし、私たちの注射可能な電子機器では、まるでそれがまったくないかのようです。それらは、最先端のフレキシブルエレクトロニクスよりも100万倍柔軟性があり、細胞内機能サイズを持っています。それらは私が「神経親和性」と呼んでいるものです—彼らは実際にニューロンと相互作用するのが好きです。」

 

足場の作製プロセスは、マイクロチップのエッチングに使用されるプロセスと同様であり、基板上に堆積された溶解可能な層から始まります。

 

足場を作成するために、研究者は有機ポリマーの層に挟まれたナノワイヤーのメッシュをレイアウトします。次に、最初の層が溶解して柔軟なメッシュが残り、針に引き込まれ、他の注射と同様に投与できます。

 

次に、メッシュの入出力を標準的な測定電子機器に接続して、統合されたデバイスをアドレス指定し、神経活動を刺激または記録するために使用できます。

（中略）

 

「非常に特定の領域から、あるいは特定のニューロンから長期間にわたって正確に位置決めして記録できるという考えは、神経科学に大きな影響を与える可能性があると思います」とLieber氏は述べています。

注射可能なデバイスは、脳のナノビューを提供します–ハーバードガゼット (harvard.edu)

チャールズ・M・リーバー）

チャールズM.リーバー |ハーバード大学ジョンA.ポールソン工学応用科学部 (harvard.edu)

リーバー博士のスポンサーこそが、この「生体適合性電子インプラント」実験の関係機関であるといえます。

米国海軍研究所、DARPA（国防高等研究計画局）、空軍科学研究局、NIH(国立衛生研究所）、MITRE（米国の連邦政府が資金を提供する非営利組織）

Nanowire probes could drive high-resolution brain-machine interfaces (bpb-us-e1.wpmucdn.com)

前記事の動画の後半部分より抜粋：

「グラフェンはいわば細分化された粒子の形で投与され得ます」とありましたが、細分化されたグラフェンが血液脳関門を突破して、脳にナノネットワークを構築して電子足場になり得るという仮説を彼らは立てていたようです。

2015年～2016年に既にハーバード大学のチャールズ・リーバー教授とそのリーバーグループによる極めて興味深い一連の発表がありました。

その中で、もはや2015年に、自己集合する注射可能なグラフェンのナノネットが示されたいました。

それは大脳皮質に直接リンクすることで私達の脳（ないしは研究されていたラットの脳）と外部のコンピューターとの永久リンクを生み出すことができました。

（後略）

このリーバー博士については、2021年に「中国千人計画」に関わっていたという疑いでFBIによって逮捕され、ボストンの連邦裁判所で2020年12月14日から始まった裁判を受け、「5つの嘘をついた罪で」有罪となったそうです。

米公共ラジオ局（NPR）によると、2012年から2017年の5年間、中国共産党の「千人計画」がリーバー氏に5万米ドルの月給と「生活や個人の費用」として年間15万米ドルを提供した。更に、リーバー氏が武漢で自分の実験室を設立し研究を進められるよう、中国政府と武漢理工大学はリーバー氏に150万米ドルを提供した。

 

今年60歳になるリーバー氏は半導体ナノワイヤーエレクトロニクスの世界的権威であり、米国FBIに逮捕された科学者の中でも特に有名な人物の1人だ。中国共産党の「千人計画」は中国の先端技術領域に貢献できる世界中の一流の科学者を集めている。中国の中央政府ではなく、中国共産党中央委員会組織部が直接に「千人計画」を管理している。

 

　リーバー氏は2018年と2019年、米国国防総省の調査員に対し、「千人計画」というものを聞いたことはあるが、この計画に参加していないと言った。しかし、リーバー氏の電子メールの記録からは、彼が2012年に武漢理工大学と三年間の雇用契約を結んだことが発覚した。

 

　この契約期間中に、リーバー氏は主要な研究者として六つの米国国防総省のプロジェクト（研究費総計800万米ドル）と複数の米国国立衛生研究所（NIH）のプロジェクト（研究費総計1千万米ドル）に参加していた

MIT Tech Review: 「千人計画」ハーバード大教授の裁判、今後の学術界への影響は？ (technologyreview.jp)

中国共産党の「千人計画」に関与　ハーバード大の著名化学者逮捕 – 看中国 / VisionTimesJP

実際には水酸化グラフェンによる電子足場の人体実験は失敗です。

体内で水酸化グラフェンのナノチューブの周囲に赤血球が凝集してしまい、神経系でナノネットワ―クを作る前に、心臓または脳血管で巨大血栓塞栓症を引き起こすという事態が起きてしまうことが明白となりました。

「生体適合性電子インプラント」実験用に水酸化グラフェンを移植された（アンインフォームドコンセントの）レシピエント（8割超の日本人）の内、ｍRNAの濃淡があるロット番号による様々な病態で人々が次々と死亡。

世界では突然死が多発し超過死亡を記録する事態に発展（これ自体が損傷を起こす手段であり、損傷そのものが目的であった可能性もあり、非人道的な組織犯罪です。

戦後最大規模の超過死亡を記録しており、明確に何者かの意図によって攻撃が起こっていると認識すべきなのです。

このような人体実験の動かぬ証拠をつきつけられることを恐れ、メガファーマとメガファーマの後ろにいるDoDは、「コロワクの成分分析を禁じる契約」を日本政府などに結ばせたのでしょう。

■人体実験が目的だった可能性も

COVID-19は最初から、安全保障案件（戦時体制）だったと指摘されています。

ですが、そもそもがこのプランデミックはファウチ博士の作品である人工ウイルスSARS－CoV-2で恰もパンデミックが起こったかのように演出して、生物兵器であるｍRNAコロワクを世界に大量投下するのが目的のつまり茶番でした。

これほどの死亡者を出している以上、これは警視庁科学捜査の対象であり、警察による捜査として、ファイザービオンテクやモデルナ社のコロワクの成分分析は早急に行うべきです。そして、証拠を全て保全して、米国メガファーマや、関係した政府機関につきつけるべきです。

それが出来ないのであれば、日本はこれから先も、永遠に、国家としての独立した司法が機能しない、米国の植民地国家、米国の国家権力に関して治外法権が適用される国であると認めたことになります。

この期に及んで「日米基軸外交」などと間抜けなことを言っている日本政府はあまりにも情けないです。

彼らは日本を永遠の属国、植民地としか思っていないのですから。

但し、米国政府機関、及び米国防総省の上位にいるのは「独立戦争」から250年経ても、いまだに英国（DS）であるということを馬渕睦夫先生が「歴史的な事実」の数々からご指摘しておられます。

つまり、2020年の米国大統領選挙の無様をみればわかるように、米国そのものもDSの道具（植民地）だったということだし、その更に下位にいるのが日本です。

mRNA製剤の人体実験データーをファイザーが収集することに協力する協定を結んだ東京都小池知事 | eternalturquoiseblue（旧kamakuraboy) (ameblo.jp)

この戦争実像①～米国防総省の契約相手はPfizer-BioNTechと佛山製薬の三者連合 | eternalturquoiseblue（旧kamakuraboy) (ameblo.jp)

ムーンショット計画に必要な脳神経のインターフェース化技術とは | eternalturquoiseblue（旧kamakuraboy) (ameblo.jp)