エド・ダウド氏:金融ショックが起きる!

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エド・ダウド氏:金融ショックが起きる!

今後1年以内にアメリカ経済が悪化する局面を迎えるでしょう。

ブラックロックの元幹部のエド・ダウド氏がCovidワクチンの危険性だけでなく金融崩壊の危険性についても警告し始めています。
米国では経済が好調ではないのに(供給不足にして物価を上昇させ)意図的に金利を上げ、インフレを悪化させています。今では米国の金利は5%以上となり、特に住宅ローンの返済が難しくなっているでしょう。金利をこれほど急激に上昇させる理由は一般の人々を益々貧しくし、お金持ちは益々お金持ちにするためでしょう。中小零細企業を潰し大企業がそれらを飲み込むという算段でしょうか。
貧富の差を広げるには金利上昇とインフレが効果的ではないでしょうか。米国の金利がここまで高いのですから円売りドル買いも進むはずです。その結果、米ドルが生き延びますが、米国経済はマスコミが言うほど好調ではないと思います。
ダウド氏によると、どうやら金融危機が始まりつつあります。新NISAで米国株を大量に買っている日本人が増えていませんか。米国の金融リスクが高まる中で新NISAで米国株を買うのは危険すぎませんか。

Huge Financial Shock Inevitable & Hitting Now – Ed Dowd (substack.com) 
(概要)
5月13日付け

必ず巨大な金融ショックが起こることになります。そして今、それが起きています。
金融アナリストのエド・ダウド氏が警告!

 

By Greg Hunter’s

ダウド氏によると、

次に起こるのはクレジット・サイクル(企業や家計の借入れ状況の浮き沈みが循環すること)です。
商業不動産は問題モードに入るでしょう。2024年と2025年には多くのローンが支払い延期されるでしょう。これらの不動産物件の多くが80%の価格下落となっています。巨大な信用リスクが浮上します。銀行破綻の予想は正確です。今後12カ月~24カ月間で多くの銀行が破綻します。そしてこれらの銀行は大手銀行と合併せざるを得ないでしょう。

 

バイデン経済に何が起こるのでしょうか。
ダウド氏によると、
今後12カ月間のうちのどこかの時点で経済が急激に悪化するでしょう。 実体経済は良くないです。
GDPの成長を支えているのは政府の支出だけです。我々は100日毎に1兆ドルを費やしています。つまり、1兆ドルが赤字として追加されているということです。唯一の雇用創出は政府の仕事であり、それらは経済を活性化する仕事ではありません。
低所得の消費者が完全に打ちのめされていると報告されています。
マクドナルドが発表した最新収支報告がそのことを物語っています。つまり、低所得者と中流階級はお金を絞り取られる一方で金持ちはうまくやり続けているということです。

経済が警告なしに面倒なことになる可能性があります。
歴史を見る必要があります。
2008年と2009年には誰もが危機について話していましたが、銀行破綻は2007年から起き始めていました。
実体経済とマネーサプライの問題が経済を直撃し始めると、銀行の破綻や操業停止が増えるでしょう。中小零細企業の46%が賃貸料の支払いが困難な状況にあります。次の6か月~12カ月の間に2008年の金融危機や2000年のバブルで見られたような大きなショックがやってくるでしょう。
そして、大量の一時解雇が始まります。これを避けることはできません。金利を0%から急に5.5%に引き上げるとこうなるのです。実体経済への影響にはタイムラグがあります。そして今まさに実体経済が打撃を受けています。時間と共に激しさが増していきます。
ダウド氏はゴールドをコア資産と見るのを好んでいます。
また彼は、ドルが暴落するまでにはまだ長い道のりがあるが、いつかは暴落すると考えています。さらに、Covidワクチンの推進者らは、死者が出ていることを認めるためにナラティブを変えようとしていますが、死者数は少ないと考えています。
しかし彼はそれはデタラメだと言い、米国だけでも死傷者数は少なくとも3300万人に上ると考えています。彼の調査によると、Covidワクチンは何百万人もの人々に重度の障害を負わせたり死に至らしめた犯罪活動でした。彼は、Covidワクチンによる死傷者数はさらに増加するだろうと考えています。彼は、ジョンズ・ホプキンス大学や医学界は、彼らが大量死と身体障害を生み出すCovidワクチン・プログラムを推進したことを非難されないようにナラティブを変えようとしていると考えています。

マイコメント

今年の7月には日本で新紙幣が発行されます。それは2か月後に迫っています。

この新紙幣発行に伴い日本政府が何かを仕掛けてくる可能性もあります。
そして、今や日本は全国的にデフレからインフレ基調にあり、過去2年間の消費者
物価指数は1年前の4割くらいの上昇になっているはずです。
政府は前月比何%の増加と言っているだけなので、本当の物価指数はわからない
ようになっています。
こうしてみると日本もインフレに誘導している気配があり、それは一般国民特に
低所得者をさらなる経済的危機に陥れることになります。

そう考えるとアメリカ経済の金融ショックが日本経済を襲いアメリカと同じ道を
たどることが考えられ、その時に一番恐れなければんらないのが戦争です。

かっての第二次世界大戦も経済危機を契機に勃発しました。

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