税金を湯水の如く勝手使う、国民は光熱費 増税 地獄に突入 日本の総理でもなんでも無い
かつて筆者は、IT企業に勤めていた経験がある。
システム開発の会社にも勤務しておりましたが、プログラミングの工程を、コスト安いベトナム等に発注していたことがある。
また、大手アンチウイルスソフトの会社にて働いていた時には、製品に対するコールセンターが上海にあって、現地の中国人に日本語を学ばせて顧客対応を行わせていたのでした。
しかしながらも、コールセンターへ電話しても「話が通じない」とお客様から苦情が営業担当の私によく入ってきました。
いいのか？悪いのか？分かりませんが、日本語の難しさがあるお陰で、容易には外国人に仕事を奪われない現状があります。
しかしながらも、日本の公用語を「英語」に変えてしまった場合は果たしてどうなるのでしょうか？
現実に、社内公用語を英語にしている日本企業はいくつか存在しております。
この日本という国では、今後は何があってもおかしくはない状況に立たされているのです。
日本民族を一掃浄化しようと注射を打ったり税金を上げたりと、何でもやっているのであります。
ある日突然、外国人が増えたという理由で、公用語を日本語から英語に変更するという法案が可決する可能性も考えられるのです。
ということで、次の動画をご覧下さい。
コメント