[In Deep] アークトゥルス・セラピューティクス社は米国政府やゲイツ財団から巨額の資金提供を受けてワクチンを開発
その先に日本のMeiji Seikaファルマのレプリコン・ワクチンがある
Meiji SeikaファルマとARCALIS社は「自国で必要な時に必要な量のワクチンを国民に届けられるよう、両社でmRNAワクチンの開発、生産、供給体制の構築を進めています」と公表していました。そのARCALIS社は「世界水準の医薬品創出プラットフォーム企業群を傘下に有するアクセリード株式会社と商用ｍRNA医薬品・ワクチン企業であるArcturus Therapeutics Inc.の合弁企業で、mRNA医薬品・ワクチンの創薬支援、受託開発製造事業（CDMO事業）を展開」する会社だそうです。ARCALIS社は、Arcturus Therapeutics（アークトゥルス・セラピューティクス）社の日本における足場と言えます。
In Deepさんが、そのアークトゥルス・セラピューティクス社が「H5N1パンデミック・インフルエンザワクチンの臨床試験開始を FDA から承認された」ことを取り上げておられました。これは鳥インフルエンザに対してのmRNAレプリコンワクチンです。そしてこのことを批判的に報じた「ディフェンダー」の記事を紹介されています。その記事には「日本で展開されているレプリコン COVID-19 ワクチン」の臨床試験についてネイチャー誌に掲載された論文がリンクされていて、なんと「接種者の約 90％に有害事象が見られた」ことが示されているそうです。
記事の前半部分は、専門家たちが自己増幅型 mRNA ワクチンの危険を述べています。「レプリコン mRNA は未知の期間にわたって自己複製するため、少量のレプリコン mRNA は、大量の従来の mRNA よりも危険であると予想されます」「アークトゥルス社は『少量投与』を特徴として宣伝していますが、現実には mRNA ワクチンからの抗原曝露量を測定できたことはありません」そして疫学者のニコラス・ハルシャー氏は「mRNA 注射は、包括的で長期的な安全性研究が実施されるまで、直ちに撤回されるべきです」と主張する一方、「（大手製薬会社が）撤退するには時間と資金が多すぎる」とも述べています。In Deepさんも「mRNA ワクチン開発に対する援助等で『動いている金額』が半端ではないのです。数百億円規模のお金がバンバン飛び交っています。」と解説されていました。その先に、日本のMeiji Seikaファルマの「コスタイベ」があります。
ここまではバイデン政権下の流れであることは確かですが、ではトランプ次期政権が日本を利用したワクチン開発を止めるでしょうか。なんとか日本人の手でパンデミックに利用されかねない危険なワクチン開発を止めさせなければなりません。
In Deepさんが、そのアークトゥルス・セラピューティクス社が「H5N1パンデミック・インフルエンザワクチンの臨床試験開始を FDA から承認された」ことを取り上げておられました。これは鳥インフルエンザに対してのmRNAレプリコンワクチンです。そしてこのことを批判的に報じた「ディフェンダー」の記事を紹介されています。その記事には「日本で展開されているレプリコン COVID-19 ワクチン」の臨床試験についてネイチャー誌に掲載された論文がリンクされていて、なんと「接種者の約 90％に有害事象が見られた」ことが示されているそうです。
記事の前半部分は、専門家たちが自己増幅型 mRNA ワクチンの危険を述べています。「レプリコン mRNA は未知の期間にわたって自己複製するため、少量のレプリコン mRNA は、大量の従来の mRNA よりも危険であると予想されます」「アークトゥルス社は『少量投与』を特徴として宣伝していますが、現実には mRNA ワクチンからの抗原曝露量を測定できたことはありません」そして疫学者のニコラス・ハルシャー氏は「mRNA 注射は、包括的で長期的な安全性研究が実施されるまで、直ちに撤回されるべきです」と主張する一方、「（大手製薬会社が）撤退するには時間と資金が多すぎる」とも述べています。In Deepさんも「mRNA ワクチン開発に対する援助等で『動いている金額』が半端ではないのです。数百億円規模のお金がバンバン飛び交っています。」と解説されていました。その先に、日本のMeiji Seikaファルマの「コスタイベ」があります。
ここまではバイデン政権下の流れであることは確かですが、ではトランプ次期政権が日本を利用したワクチン開発を止めるでしょうか。なんとか日本人の手でパンデミックに利用されかねない危険なワクチン開発を止めさせなければなりません。
米国で「レプリコン鳥インフルエンザワクチン」の臨床試験がFDAにより承認される。さらに33種類の自己増幅型ワクチンが鋭意開発中
転載元）In Deep 24/11/21
「H5N1パンデミック・インフルエンザワクチン」
アメリカで、H5N1鳥インフルエンザワクチンが FDA （アメリカ食品医薬品局）により承認されたことが報じられています。
興味深いのは、開発企業のニュースリリースのタイトルが、
「アークトゥルス・セラピューティクス社、H5N1パンデミック・インフルエンザワクチンの臨床試験開始を FDA から承認」
となっていることです。
わざわざ「パンデミック」と付けている。
記事は以下のように書かれています。
ここに「自己増幅 mRNA ワクチン」とありますように、これは、鳥インフルエンザに対しての mRNA レプリコンワクチンです。
（中略）
なお、ディフェンダーの記事では、日本で展開されているレプリコン COVID-19 ワクチンにもふれられていまして、このレプリコンの臨床試験についてネイチャー誌に掲載された論文がリンクされていましたが、改めて見ますと、なかなかすごい有害事象率で、以下のようにありました。
要するに、「接種者の約 90％に有害事象が見られた」ということになりそうです。
（中略）
————————————————————————————————
「災害が起こるのを待つようなもの」：FDA、ゲイツ財団が資金提供した自己増幅型鳥インフルエンザワクチンの第1相試験を承認
‘Disaster Waiting to Happen’: FDA Approves Phase 1 Trial of Gates-funded Self-amplifying Bird Flu Vaccine
Defender2024/11/14
（中略）
アークトゥルス・セラピューティクス社は今週初め、アメリカ食品医薬品局（FDA）が同社の治験中のワクチン候補 ARCT-2304 について「研究を進めることができる」通知を発行したと発表した。
疫学者ニコラス・ハルシャー氏はディフェンダー紙に対し、FDA の通知は「アークトゥルス・セラピューティクス社が『H5N1型鳥インフルエンザのレプリコン mRNA を人間に注射する実験』を開始できることを意味します」と語った。
自己増幅型 mRNA ワクチンには、体に mRNA をさらに作る方法を指示する酵素が含まれている。
アークトゥルス社によると、このワクチンは「脂質ナノ粒子内に配合され」ており、「宿主細胞内で mRNA のコピーを多数作るように設計されている」という。
これにより、「従来の mRNA ワクチンよりも低用量」が可能になる。
ハルシャー氏は、自己増幅ワクチンの複製機構は「合成ウイルスのように」機能し、「毒性抗原の生成期間が不明のままになる」と述べた。
免疫学者で生化学者のジェシカ・ローズ博士は、サブスタックに寄稿し、この新しいワクチンには「重大な危険信号」があると述べた。彼女はディフェンダー紙に「自己増幅 mRNA 製品は使用すべきではありません。これは大きな災害が起こるのを待っているようなものです」と語った。
チルドレンズ・ヘルス・ディフェンスの上級研究科学者であるカール・ジャブロノフスキー博士は、「アークトゥルス社の自己複製プラットフォームは、脂質ナノ粒子に包まれた他の合成修飾 mRNA の危険性をすべて備えていますが、それよりもさらにひどいものです。自己複製により不死となり、抗原であなたや胎児の免疫系を永久に敵対させることができます」と言う。
世界保健評議会の運営委員会メンバーであるクリストフ・プロテ博士は、従来の mRNA ワクチンの安全性に対する懸念が続く中、自己増幅 mRNA ワクチンの導入に疑問を呈した。
アークトゥルスの第1相臨床試験では、米国で約 200人の健康な成人が参加する予定だ。
日本では、今年の風邪やインフルエンザの季節に高齢者に提供する定期接種ワクチンの中に自己増幅型のCOVID-19 ワクチンを最近含めたが、ハルシャー氏はそのワクチンの治験で重大な安全性の兆候が明らかになったと述べた。
日本で提供された自己増幅型 COVID-19 ワクチンの臨床試験では、「研究フェーズ3bで注射を受けた人のうち 5人が死亡しました。注射を受けた参加者は、研究フェーズ 1、2、3aを合わせた最初の投与後に 90％の有害事象率（全身性74.5％、医療処置が必要15.2％）が報告されました」とハルシャー氏は述べた。
「レプリコンmRNA は未知の期間にわたって自己複製するため、少量のレプリコン mRNA は、大量の従来の mRNA よりも危険であると予想されます」
ジャブロノフスキー博士は、以下のように述べた。
「薬と毒の違いは投与量です。mRNAワクチンの投与量は決められません。アークトゥルス社は『少量投与』を特徴として宣伝していますが、現実には mRNA ワクチンからの抗原曝露量を測定できたことはありません」
「たとえ、mRNA 鎖あたりに何個のタンパク質抗原が生成されるかについての理論があったとしても、mRNA が何回自己複製したかを知ることは決してできないのです」
ジャブロノフスキー博士は、自己増幅ワクチンのその他のリスクとして、ウイルスの排出や他のウイルスとの交雑の可能性などがあると述べた。
「エクソソームが人間の『宿主』から逃れて、他の人間や動物に感染、あるいは『伝播』する可能性があります」
「恐ろしいシナリオは、自己複製する mRNA が既存の感染性ウイルスに組み込まれるハイブリダイゼーション（※ DNA や RNA が相補的な複合体を形成する現象）です。…自己複製する mRNA が既存のウイルスと協力すれば、地球のウイルス叢が変化する可能性もあります」
ハルシャー氏は、自己増幅型 mRNA ワクチンの撤回を求めた。同氏は次のように述べた。
「公衆衛生上のさらなる災害を防ぐためには、これらの実験的な注射が人間や動物に対してさらなる規制当局の承認を受けるべきではありません。現在人間や動物に使用できるとされている、すべての自己増幅 mRNA 注射は、包括的で長期的な安全性研究が実施されるまで、直ちに撤回されるべきです」
しかし、ハルシャー氏は、大手製薬会社は開発の継続を推し進めていると述べた。
「少なくとも 33の自己増幅 mRNA 注射候補が開発中であり、撤退するには時間と資金が多すぎるのです」
ゲイツ氏とバイデン政権が自己増幅ワクチンの研究に資金提供
FDA の「研究を進めることができる」通知は、鳥インフルエンザが次のパンデミックを引き起こす可能性があるという最近の警告の中で出された。
アークトゥルス社は、この臨床研究は、医療対策の開発を担当する米国保健福祉省の一部門である生物医学先端研究開発局によって資金提供されていると指摘した。
「アークトゥルス社は次のパンデミックに備えるために米国政府と積極的に連携している」とアークトゥルス社のジョセフ・ペイン社長兼 CEO は同社の声明で述べた。「自己増幅 mRNA テクノロジーはこの重要なプロセスにおける重要なステップなのです」
アークトゥルス社のプレスリリースには、同社が先月ゲイツ財団から「ワクチン開発」のために 13か月間で 92万8563ドル（約 1億4000万円）の助成金を受けたことについては触れられていない。
ゲイツ財団は、近年この分野でのいくつか の調査や学術論文への資金提供を含め、mRNA 鳥インフルエンザワクチンの研究を支援してきた。
5月に同財団は、ロタウイルスワクチン候補のための自己増幅 RNA プラットフォームの翻訳関連性を調査するため、インペリアル・カレッジ・ロンドンに 227,360ドルを助成した。
バイデン政権は、自己増幅ワクチンを含む mRNA 鳥インフルエンザワクチンの開発に向けたいくつかの取り組みに資金を提供してきた。
7月、生物医学先端研究開発局は mRNA 鳥インフルエンザワクチンの後期開発と試験のためにモデルナ社に 1億7600万ドル（約 270億円）を交付した。
昨年は、3社が米国保健福祉省の取り組みであるプロジェクト NextGenの下で「次世代のワクチンと治療法の迅速な開発」のために資金提供を受けた。
これらの企業のうちの1社であるグリットストーン・バイオ社は、「自己増幅 mRNA COVID-19 ワクチン候補の中期研究を実施するために」4億3,300万ドル（約 670億円）を受け取った。
ディフェンダーと話した専門家は、生物医学先端研究開発局のような政府機関やゲイツ財団のような民間団体がこれらのワクチンの開発に関与していることに懸念を表明した。
「私たちは、世界的な恐怖と抑圧を生み出すための新たな実験室の創設を目撃しているのでしょうか？」とプロテ氏は問いかけた。
ローズ氏は、アークトゥルス社が「パンデミック・インフルエンザワクチン開発のための mRNA ベースのプラットフォーム」を開発中であり、「卵子や細胞ベースの技術よりもはるかに早くワクチンを利用できるようになる可能性がある」との声明について言及した。
「なぜタイトルに『パンデミック』という言葉が入っているのか？」とローズ氏はサブスタックで質問した。そして、「これは、次の『計画されたパンデミック』に向けて国民を準備／育成するためのものである可能性が高い」と述べた。
2022年、ゲイツ財団の資金提供を受けた感染症流行対策イノベーション連合は、将来のパンデミック発生から 100日以内に新しいワクチンを開発するためのインフラを構築する「100日ミッション」を立ち上げた。
—————–
ここまでです。
このようなこれまでの流れを見ていますと、鳥インフルエンザのパンデミックはおそらく起きるでしょう。しかし、それは、こちらの記事で書きましたように、現在の H5N1 鳥インフルエンザは、
「毒性が非常に弱まっている」
ものである可能性が高く、恐ろしいものではありません。
現在、社会全体の免疫状態が低下しているということはあるにしても、それでも恐怖するような感染症ではないはずです。
どんなパンデミックが起きたとしても、社会がコロナのパンデミックの最初の頃のようなヒステリーに陥らなければ、何でもないことです。
アメリカで、H5N1鳥インフルエンザワクチンが FDA （アメリカ食品医薬品局）により承認されたことが報じられています。
興味深いのは、開発企業のニュースリリースのタイトルが、
「アークトゥルス・セラピューティクス社、H5N1パンデミック・インフルエンザワクチンの臨床試験開始を FDA から承認」
となっていることです。
わざわざ「パンデミック」と付けている。
記事は以下のように書かれています。
商用メッセンジャー RNA 医薬品会社のアークトゥルス・セラピューティクス社は本日、アメリカ食品医薬品局（FDA）が当社の治験薬申請である ARCT-2304 に対して「研究開始可能」通知を発行したことを発表しました。
ARCT-2304 は、H5N1 ウイルスによるパンデミックインフルエンザ疾患を予防するための能動免疫用の自己増幅 mRNA ワクチン候補です。この臨床研究は生物医学先端研究開発局の資金提供を受け、米国の約 200人の健康な成人を登録するように設計されています。
businesswire.com
ここに「自己増幅 mRNA ワクチン」とありますように、これは、鳥インフルエンザに対しての mRNA レプリコンワクチンです。
（中略）
なお、ディフェンダーの記事では、日本で展開されているレプリコン COVID-19 ワクチンにもふれられていまして、このレプリコンの臨床試験についてネイチャー誌に掲載された論文がリンクされていましたが、改めて見ますと、なかなかすごい有害事象率で、以下のようにありました。
ネイチャー・コミュニケーションより
フェーズ 1、2、3a を通じて、1001人の参加者が割り当てられた治験治療薬を少なくとも 1回投与され、このうち ARCT-154 ワクチン接種者 748 人中 670 人 (89.6%) とプラセボ接種者 253 人中 136 人 (53.8%) が、1 回目の投与後に少なくとも 1つの有害事象を報告した。
nature.com
要するに、「接種者の約 90％に有害事象が見られた」ということになりそうです。
（中略）
（続きはこちらから）
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「災害が起こるのを待つようなもの」：FDA、ゲイツ財団が資金提供した自己増幅型鳥インフルエンザワクチンの第1相試験を承認
‘Disaster Waiting to Happen’: FDA Approves Phase 1 Trial of Gates-funded Self-amplifying Bird Flu Vaccine
Defender2024/11/14
（中略）
アークトゥルス・セラピューティクス社は今週初め、アメリカ食品医薬品局（FDA）が同社の治験中のワクチン候補 ARCT-2304 について「研究を進めることができる」通知を発行したと発表した。
疫学者ニコラス・ハルシャー氏はディフェンダー紙に対し、FDA の通知は「アークトゥルス・セラピューティクス社が『H5N1型鳥インフルエンザのレプリコン mRNA を人間に注射する実験』を開始できることを意味します」と語った。
自己増幅型 mRNA ワクチンには、体に mRNA をさらに作る方法を指示する酵素が含まれている。
アークトゥルス社によると、このワクチンは「脂質ナノ粒子内に配合され」ており、「宿主細胞内で mRNA のコピーを多数作るように設計されている」という。
これにより、「従来の mRNA ワクチンよりも低用量」が可能になる。
ハルシャー氏は、自己増幅ワクチンの複製機構は「合成ウイルスのように」機能し、「毒性抗原の生成期間が不明のままになる」と述べた。
免疫学者で生化学者のジェシカ・ローズ博士は、サブスタックに寄稿し、この新しいワクチンには「重大な危険信号」があると述べた。彼女はディフェンダー紙に「自己増幅 mRNA 製品は使用すべきではありません。これは大きな災害が起こるのを待っているようなものです」と語った。
チルドレンズ・ヘルス・ディフェンスの上級研究科学者であるカール・ジャブロノフスキー博士は、「アークトゥルス社の自己複製プラットフォームは、脂質ナノ粒子に包まれた他の合成修飾 mRNA の危険性をすべて備えていますが、それよりもさらにひどいものです。自己複製により不死となり、抗原であなたや胎児の免疫系を永久に敵対させることができます」と言う。
世界保健評議会の運営委員会メンバーであるクリストフ・プロテ博士は、従来の mRNA ワクチンの安全性に対する懸念が続く中、自己増幅 mRNA ワクチンの導入に疑問を呈した。
アークトゥルスの第1相臨床試験では、米国で約 200人の健康な成人が参加する予定だ。
日本では、今年の風邪やインフルエンザの季節に高齢者に提供する定期接種ワクチンの中に自己増幅型のCOVID-19 ワクチンを最近含めたが、ハルシャー氏はそのワクチンの治験で重大な安全性の兆候が明らかになったと述べた。
日本で提供された自己増幅型 COVID-19 ワクチンの臨床試験では、「研究フェーズ3bで注射を受けた人のうち 5人が死亡しました。注射を受けた参加者は、研究フェーズ 1、2、3aを合わせた最初の投与後に 90％の有害事象率（全身性74.5％、医療処置が必要15.2％）が報告されました」とハルシャー氏は述べた。
「レプリコンmRNA は未知の期間にわたって自己複製するため、少量のレプリコン mRNA は、大量の従来の mRNA よりも危険であると予想されます」
ジャブロノフスキー博士は、以下のように述べた。
「薬と毒の違いは投与量です。mRNAワクチンの投与量は決められません。アークトゥルス社は『少量投与』を特徴として宣伝していますが、現実には mRNA ワクチンからの抗原曝露量を測定できたことはありません」
「たとえ、mRNA 鎖あたりに何個のタンパク質抗原が生成されるかについての理論があったとしても、mRNA が何回自己複製したかを知ることは決してできないのです」
ジャブロノフスキー博士は、自己増幅ワクチンのその他のリスクとして、ウイルスの排出や他のウイルスとの交雑の可能性などがあると述べた。
「エクソソームが人間の『宿主』から逃れて、他の人間や動物に感染、あるいは『伝播』する可能性があります」
「恐ろしいシナリオは、自己複製する mRNA が既存の感染性ウイルスに組み込まれるハイブリダイゼーション（※ DNA や RNA が相補的な複合体を形成する現象）です。…自己複製する mRNA が既存のウイルスと協力すれば、地球のウイルス叢が変化する可能性もあります」
ハルシャー氏は、自己増幅型 mRNA ワクチンの撤回を求めた。同氏は次のように述べた。
「公衆衛生上のさらなる災害を防ぐためには、これらの実験的な注射が人間や動物に対してさらなる規制当局の承認を受けるべきではありません。現在人間や動物に使用できるとされている、すべての自己増幅 mRNA 注射は、包括的で長期的な安全性研究が実施されるまで、直ちに撤回されるべきです」
しかし、ハルシャー氏は、大手製薬会社は開発の継続を推し進めていると述べた。
「少なくとも 33の自己増幅 mRNA 注射候補が開発中であり、撤退するには時間と資金が多すぎるのです」
ゲイツ氏とバイデン政権が自己増幅ワクチンの研究に資金提供
FDA の「研究を進めることができる」通知は、鳥インフルエンザが次のパンデミックを引き起こす可能性があるという最近の警告の中で出された。
アークトゥルス社は、この臨床研究は、医療対策の開発を担当する米国保健福祉省の一部門である生物医学先端研究開発局によって資金提供されていると指摘した。
「アークトゥルス社は次のパンデミックに備えるために米国政府と積極的に連携している」とアークトゥルス社のジョセフ・ペイン社長兼 CEO は同社の声明で述べた。「自己増幅 mRNA テクノロジーはこの重要なプロセスにおける重要なステップなのです」
アークトゥルス社のプレスリリースには、同社が先月ゲイツ財団から「ワクチン開発」のために 13か月間で 92万8563ドル（約 1億4000万円）の助成金を受けたことについては触れられていない。
ゲイツ財団は、近年この分野でのいくつか の調査や学術論文への資金提供を含め、mRNA 鳥インフルエンザワクチンの研究を支援してきた。
5月に同財団は、ロタウイルスワクチン候補のための自己増幅 RNA プラットフォームの翻訳関連性を調査するため、インペリアル・カレッジ・ロンドンに 227,360ドルを助成した。
バイデン政権は、自己増幅ワクチンを含む mRNA 鳥インフルエンザワクチンの開発に向けたいくつかの取り組みに資金を提供してきた。
7月、生物医学先端研究開発局は mRNA 鳥インフルエンザワクチンの後期開発と試験のためにモデルナ社に 1億7600万ドル（約 270億円）を交付した。
昨年は、3社が米国保健福祉省の取り組みであるプロジェクト NextGenの下で「次世代のワクチンと治療法の迅速な開発」のために資金提供を受けた。
これらの企業のうちの1社であるグリットストーン・バイオ社は、「自己増幅 mRNA COVID-19 ワクチン候補の中期研究を実施するために」4億3,300万ドル（約 670億円）を受け取った。
ディフェンダーと話した専門家は、生物医学先端研究開発局のような政府機関やゲイツ財団のような民間団体がこれらのワクチンの開発に関与していることに懸念を表明した。
「私たちは、世界的な恐怖と抑圧を生み出すための新たな実験室の創設を目撃しているのでしょうか？」とプロテ氏は問いかけた。
ローズ氏は、アークトゥルス社が「パンデミック・インフルエンザワクチン開発のための mRNA ベースのプラットフォーム」を開発中であり、「卵子や細胞ベースの技術よりもはるかに早くワクチンを利用できるようになる可能性がある」との声明について言及した。
「なぜタイトルに『パンデミック』という言葉が入っているのか？」とローズ氏はサブスタックで質問した。そして、「これは、次の『計画されたパンデミック』に向けて国民を準備／育成するためのものである可能性が高い」と述べた。
2022年、ゲイツ財団の資金提供を受けた感染症流行対策イノベーション連合は、将来のパンデミック発生から 100日以内に新しいワクチンを開発するためのインフラを構築する「100日ミッション」を立ち上げた。
—————–
ここまでです。
このようなこれまでの流れを見ていますと、鳥インフルエンザのパンデミックはおそらく起きるでしょう。しかし、それは、こちらの記事で書きましたように、現在の H5N1 鳥インフルエンザは、
「毒性が非常に弱まっている」
ものである可能性が高く、恐ろしいものではありません。
現在、社会全体の免疫状態が低下しているということはあるにしても、それでも恐怖するような感染症ではないはずです。
どんなパンデミックが起きたとしても、社会がコロナのパンデミックの最初の頃のようなヒステリーに陥らなければ、何でもないことです。
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