極超音速ミサイルは発射後に制御することができるため、防衛システムの回避が容易になる

極超音速ミサイルは発射後に制御することができるため、防衛システムの回避が容易になる

こうした記事はあまり紹介しないのですが、やはり現実問題として存在することは
認識しておいた方が良いだろうと思いましたので転載しました。
いたずらにそのようなことが起こるという不安を持たずに現実問題として見てもら
えればと思います。

中国、8月に核搭載可能な極超音速ミサイルの実験を実施：レポート

中国は、核搭載可能な極超音速ミサイルの発射実験を行い、地球を一周してから目標に向かって発射しました。この実験に詳しい5人のうち1人は、FTの取材に対し、「どうやってこの実験を行ったのか、まったくわからない」と答えています。

中国、8月に核搭載可能な極超音速ミサイルの実験を実施：レポート
by admin10月16日, 202101    

中国は8月に核搭載可能な極超音速ミサイルの実験を行い、地球を一周してから目標に向かってスピードを上げたとフィナンシャル・タイムズ紙が報じた。

この実験は、中国が高度な宇宙開発能力を持っていることを示すもので、「米国の情報機関を驚かせた」と同紙は報じている。

この実験に詳しい5人の人物を引用して、中国軍は極超音速滑空体を搭載したロケットを発射し、低軌道の宇宙空間を飛行した後、目標に向かって巡航したと報じている。

この実験では、目標を約20マイル（約2,000km）も下回る結果となりましたが、極超音速兵器に関する中国の「驚異的な進歩」を示していると報告書は述べています。

米国、ロシア、中国の3カ国は、極超音速兵器の開発に取り組んでいる。ロシアは7月に極超音速ミサイルの発射実験を行った。アメリカは、音速の5倍の速さで飛ぶことができるこのミサイルを、海軍のすべての駆逐艦に装備することを計画しています。音速の5倍の速さで飛ぶことができるため、既存の弾道ミサイルよりも速度は遅くなりますが、旧来の技術とは異なり、極超音速ミサイルは発射後に制御することができるため、防衛システムの回避が容易になります。

2021年10月4日、ロシアが極超音速ミサイルの発射実験を行った。
ロシア国防省プレスサービス via AP

米国防総省は今回の報道についてコメントしていません。

「国防総省のジョン・カービー報道官は、フィナンシャル・タイムズ紙に対し、「我々は、中国が追求し続けている軍事力についての懸念を明らかにしてきましたが、それは地域やその他の地域における緊張を高めるだけのものです。「このことが、中国を我々のペース配分における最大の課題としている理由のひとつです」と述べています。

ロンドンの中国大使館のスポークスマンであるLiu Pengyu氏は、中国の軍事政策は “本質的には防衛的 “であると述べました。

「アメリカのような世界戦略や軍事作戦の計画はありません。「また、他国との軍拡競争にはまったく興味がありません」。

台湾を失うことは日本を失うこと

26 February, 2020

台湾が共産党支配に陥っても、米国はそれを跳ね返すことができる。それは日本にとってはるかに悲惨な結果をもたらすだろう。この記事は、なぜそうなのかについての短い、非公式の入門書と考えてほしい。

イアン・イーストン氏がPLAの見解を説明している。

    台湾海峡の軍事地理に関するコースブック』は、アクセスが制限されたPLAのマニュアルであり、北京での上級士官セミナーで使用されている……この資料は、台湾が日本を封鎖するのに非常に有用なチョークポイントであることを読者に伝えている。台湾海峡は、ヨーロッパや中東から続く日本の海上の生命線であり、PLAの研究によると、日本は石油輸入の90％、鉱物資源の99％、核燃料の100％をこのシーレーンを行き来する船から受け取っていると書かれている。年間5億トンの日本の輸入品が台湾の海を通り、日本のコンテナ船の80％が台湾海峡を通過しており、10分に1隻の割合で日本の貨物船が通過していることになる。その結果、この海域は「日本の生死、生存、終焉に直接影響する」ことになる。

    台湾を制圧するためのPLAの意図と計画は、北京のPLA空軍司令部大学で中堅将校が学ぶハンドブックである『日本の航空自衛隊』という別の内部文書で明らかにされている。中国のパイロットや幕僚が日本の敵の長所と短所を理解することを目的としたものである。何百ページにもわたる詳細な地図、目標座標、組織図、武器データ、ジェット戦闘機の画像の中に、次のような一節がある。

    台湾が中国本土に統一された時点で、日本の海上連絡線は中国の戦闘機や爆撃機の攻撃範囲に完全に入ってしまうだろう…我々の分析によれば、封鎖を利用して、日本の生鮮品の輸入を15～20％減らすことができれば、日本経済に大きな打撃を与えることができる。30％減れば、日本の経済活動と戦争遂行能力は基本的に壊滅する。輸入が50％減少した後は、たとえ配給で消費を制限したとしても、日本の国民経済と戦争遂行能力は完全に崩壊するだろう……封鎖によって海上輸送量が減少し、日本列島内で飢饉が発生することもある。[1]

イーストンが引用しているPLAの最初の文書は、統計が少し間違っている。日本のエネルギー輸入の大部分は、ルソン海峡のバシー海峡を通って台湾の南に向かっている[2] それらの航路がどのようなものかを知るために、A.P Moeller-Maersk、Mediterranean Shipping Co.およびCGM SAの日本行きの航路を示した地図を以下に示す。

ルソン海峡は、台湾に隣接していることに気づきます。中国が台湾を支配すれば、紛争が起きた場合、日本の海運は南シナ海から完全に撤退することになります。それ自体は致命傷ではなく、現在マラッカを通って台湾に隣接している海上交通を、いくらかのコストをかけてスンダ海峡やミンダナオ島の東海岸に迂回させることができる。この方法で日本行きの交通を迂回させた場合（もっと極端に言えば、中東のエネルギー供給を北米のエネルギー供給に置き換えた場合）の経済的コストを、日本の誰かが計算しているはずだが、実際の数字はまだ見たことがない。しかし、別のシーレーンの可能性を考えると、日本の船舶が台湾領海から完全に排除されることが、日本を「飢餓」で脅かすのに十分であるかどうかは疑問である。
しかし、中国が台湾を支配することで生じる問題は、実際には台湾海峡やルソン海峡を通過する船舶に限ったことではありません。海軍学者は、中国海軍と中国空軍を東シナ海と南シナ海に囲い込んでいる「第一列島線」と呼ばれる島々について語りたがる。これらの島々には、フィリピン群島、台湾とペスカドル諸島、日本群島、そして日本の領土である琉球列島が含まれています。ここにその最後のグループの地図がある。

しかし、中国の台湾支配がもたらす問題は、台湾海峡やルソン海峡を通過する船舶に限ったものではありません。海軍学者は、PLA海軍とPLA空軍を東シナ海と南シナ海に囲い込んでいる「第一列島線」と呼ばれる島々について語りたがる。これらの島々には、フィリピン群島、台湾とペスカドル諸島、日本群島、そして日本の領土である琉球列島が含まれています。ここにその最後のグループの地図があります。

平時であれば、中国の海空軍が思い通りに太平洋に出て行くことを止めることはできませんが、戦争になれば事情は異なります。ここ数年、日本はこれらの島々に対艦・対空ミサイル部隊を静かに配備してきましたが、戦争が差し迫っていれば、これらの配備は拡大するでしょう。敵対する日本と台湾の島々の砦の間をすり抜けなければならない限り、相当数の中国のコマーシャスレイダーが台湾海峡外の日本の船舶を捕食するために抜け出すとはとても考えられません。 台湾側がもはや中国軍に敵対していない場合は、非常に容易に想像できます。
これにはいくつかの理由があります。その中でも興味深いのは、潜水艦に関するものです。この記事のトップにある画像をもう一度見てください。それは西太平洋の海底深度マップです。第一列島の東側の水深が西側の水深よりもはるかに深いことに気づくでしょう。これは、潜水艦戦にとって非常に実用的な意味を持ちます。中国が最も重要な潜水艦基地を三亜に建設した最大の理由は、そこに収容された潜水艦が、発見がはるかに困難な南シナ海の深海に潜ることができるからである。中国にとって、これは信頼できる海上核「セカンドストライク」の礎となる。もし、中国が西太平洋に直接アクセスできるようになれば（台湾を所有することで、このようなアクセスが可能になる）、中国の核武装した潜水艦は世界中を自由に歩き回ることができる。中国の核武装した潜水艦は世界中を自由に動き回ることができ、商取引を目的とした潜水艦の探知や追跡も難しくなる。
台湾を失うと、日本が琉球諸島を完全に保持・防衛する能力にも疑問符がつく。琉球列島の最後尾に位置する与那国は、台湾の東海岸から70マイルも離れていない。琉球列島の最後尾に位置する与那国は、台湾の東海岸から70マイル弱の距離にあり、中国沿岸（約250マイル）の約4分の1、沖縄（約330マイル）の約5分の1の距離である。沖縄は、台湾の北海岸（約370マイル）と日本列島（約480マイル）の距離よりも近い。もし台湾が敵対的な手に渡れば、日本は近海航路をコントロールする能力を奪うことになるアイランドホッピング作戦に対して致命的な弱さを持つことになるだろう[3]。
台湾は、中国の海軍封じ込めの要です。台湾を失えば、日本は中国海軍を自国の海岸線に閉じ込めることができなくなります。台湾を失えば、日本は最も重要な補給路のコントロールを失う。台湾を失えば、日本は自国の海を守る拡張島嶼防衛システムを失うことになる。
日本海軍のリーダーたちはこのことを理解している。いつもそうだった。日本の一般市民の多くが理解していなくても、台湾を失えば中国が日本に対して非常に大きな影響力を持つことになると理解している。
アメリカは、極東における他の同盟システムを維持したまま、台湾の防衛から撤退できると考える人もいます。これは空想です。台湾から撤退するというのは、日本の防衛を致命的に弱めるということである。本当は、東アジアからの撤退論なのです。そのような議論は可能ですが、私はそれを公然と行うことを望みます。
最後に、この記事を作成している間に、台湾に隣接している現存の海底ケーブルの地図を見つけました。ルソン海峡を通っているものが非常に多いことに気づくだろう。

10年前に海峡で起きた海底地震で、台湾、日本、韓国、中国東部のインターネットが使えなくなったことがある。日本に向かっているケーブルを分離して使えなくすることがどれほど簡単なことなのか、私にはわかりませんが、調べてみたいと思っています。もしあなたがその業界で働いていたり、海外のインフラに詳しいのであれば、ぜひコメントしてください。

マイコメント

2025年に本当にそのような差し迫った事件が起こるかどうかは不透明ですが、現在の政界への
中国の入り方を見るとあり得ないことでもなさそうな気がします。

しかし、こうした事態も考え方を全く違う方向に変えてしまえば住む波動領域が変わり、別の
波動空間に存在することが出来るのでそうした方法で回避できる可能性もあります。

だから、その時に備えてそういう危機があるという事実を認識し、その時には波動領域を変えて
回避する心の準備をしておくことも必要だろうと思います。