容認すれば最終的には奴隷への道となる
以下はアイルランドのサラ・ハブービさんの番組に出演した独立投資家のメリッサ・クメイさんがグローバリストの計画を明かしてくれました。
このまま人々が政府の命令に従い続けると結局人々は奴隷制度を容認することになり恐ろしい管理社会の中で不自由に生きていかなければならなくなりそうです。
中国では既に社会信用システムが導入され中国の人々は政府が嫌うことはできず政府に気に入られないと何もできなくなってしまっています。欧米諸国で拡大しているワクチンの強制接種は金融リセットに向けた最初のステップだそうです。このまま今の状況を続けると恐ろしい世界が待っているようです。しかし欧米諸国ではワクチン・パスポートに抗議する大規模デモが起きていますし、彼等はグローバリスト（政府）の命令に従うつもりはないようです。
一方、従順な日本国民は今でもマスクを着け、2回のワクチンを終え、ブースターショットも受けようとしています。このように何の障害もなく政府の思惑通りに物事がスムーズに動いている日本では中国の次に社会信用システムが導入される国になってしまいそうです。そして世界に先駆けてグローバリストの金融リセットの奴隷になってしまいそうです。日本国民も政府の命令にしたがわず、マスクを外し、ブースターショットを拒否し、子供たちにワクチンを接種させないようにならないと日本は最初に中国と同じようになってしまいグローバリストの天国になりそうです。
THEY NEED YOUR CHILDREN! A NEW FINANCIAL RESET IS IMMINENT. | (tapnewswire.com)
（ビデオ）11月24日付け
https://www.bitchute.com/video/pexxZBdqAWpg
（要約）
独立投資家のメリッサ・クメイさんによると（インタビュアーの質問は省きます。）：
ワクチン・パスポートは医療とは関係ありません。それらはデータ・パスポートでありシステムへの加入パスポートです。
政府がやりたいことは、全国民にマイクロチップを埋めたいのです。チップには全国民の医療データ、財務データが記録されます。これが各国民のIDになります。政府は各国民を完全にコントロールしたいのです。政府は遠隔で国民に投薬できる量子タトゥーが理想的と考えています。このような考えは完全に狂っていますが我々はこのような方向へと進んでいます。
これは金融リセットの始まりを意味しています。なぜなら不換通貨が崩壊しているからです。彼等は彼等のゲームを継続させるために新たな金融システムを構築したいのです。新たな金融システムを稼働させるためには全人類がワクチン・パスポート（ワクチンの強制接種）を所持しなければなりません。
誰もワクチン・パスポートの使用目的について疑問視していません。なぜこれが必要なのかと誰も思わないのです。これが医療目的のために使われるものではないことは確かです。
CDC、ビル・ゲイツ、ファウチ、ボリス・ジョンソン、その他全てのリーダーがこれに関与しています。
実験段階のワクチンはコロナ感染者を減らすために使用されているのではありません。このワクチンがコロナの感染率を低下させていることを示すデータは全くありません。これは医療目的で使われているのではありません。今回のワクチンは医療のためではなく経済のために使用されることになったのです。
1971年から続いた負債をベースにした金融システムと準備通貨が崩壊しています。2019年9月から状況が益々悪化しました。これは銀行危機なのです。全ての不換通貨がゼロになってしまいました。ドルの価値は99％失われました。しかし彼等は１％をしっかりと残そうとしています。そしてドルを支えるために中央銀行は紙幣を刷りヘッジファンド、アセットマネジメント会社に供給しています。彼等は資産の全てを台無しにしています。一方、我々は大人しく自宅監禁されています。
中央銀行のデジタル通貨と全体主義独裁体制はゲームの終盤を意味します。中央銀行がデジタル通貨を導入するには全人類のデジタルＩＤが必要です。デジタルＩＤを確保するにはワクチン・パスポート、（中国のような）社会信用システム、炭素信用システムが必要となります。
中央銀行のデジタル通貨は不換通貨を使っていた政府にとって良い面があります。しかし我々には何の利点もありません。唯一良い面があるとしたら、不換通貨は我々にプライバシーを与えました。しかしデジタル通貨になるとプライバシーはなくなります。
彼らはデジタル通貨を介して、支出額、購入する物、家賃、他など、我々の資産や資金の全てをコントロールするつもりです。そして社会信用システムが導入されると彼等はあなたに制裁を加えるか褒美を与えるかを決めることができます。中国ですでに実施されている社会信用システムでは得点が与えられば良い仕事にも就けるし子供は良い学校に行けるし旅行にも行けますが、ルールに違反したなら突然いかなる資格もはく奪されてしまいます。
今、この状況が迫りつつあります。誰もがこのシステム下で管理され彼等のルールに従わなければならなくなります。
ワクチン接種は感染しやすい状況にある高齢者や医療従事者から始まり、今や子供たちへの接種が始まっています。誰もがこのシステムに加わらなければならないのです。これが新しい金融システムです。子供たちにもワクチンを接種する理由は小さいうちからこのシステムに慣れるように手なずけないといけないからです。これにより子供時代からデータを追跡することができます。我々はAIテクノロジーの時代に向かっています。そして新しい金融システムではデータが新しいゴールドとなります。AIをうまく機能させるには情報を供給し続けなければなりません。子供たちのデータを収集してAIにプログラミングできます。オバマ政権時代に作成されたMITに裏付けされた資料によると、AI化により2030年までに全ての稼ぎ高の82％がAIに取って代わるとのことです。そのため職を失った多くの人々にはユニバーサル・ベーシック・インカムが与えられることになります。AI化が進むと多くの労働者が無用となります。
我々が彼等の命令に従い続けるならこのような時代が到来してしまいます。彼等の標的は小企業です。なぜなら雇用の60％が小企業によるものだからです。そして彼等は子供たちを標的にしています。
なぜ子供たちがコロナよりもリスクが高い実験段階のワクチンを接種しなければならないのか理解できません。たとえこのワクチンが長期の治験に合格し100％安全であると確認されても子供たちにこのワクチンを接種させる理由は何もありません。
北アイルランドでは、12才以上の子供たちのワクチン接種が開始したところですが、12才～15才の子供たちの25％、15才～16才の子供たちの56％が既に接種済みです。彼等は子供たちにワクチンを接種させてシステムに加えなければならないのです。新しい社会（新通貨システム）に参加するためにはワクチン・パスポートを所持しなければならないということです。
子供たちを新しい社会に参加させるために、ディスコに行ったりレストランで食事したければワクチン・パスポートが必要であると彼等に教えこんでいます。ワクチンを接種した人は騙されているのです。ワクチンを接種すれば感染を拡大させず他の人々を守ることができると言われていますがこれは全て嘘です。ワクチンを接種する前に、4か月後には効き目がなくなると教えられるべきでした。1回目のワクチンを接種しても効き目はなくなり、2回目、3回目が必要になります。
彼等は子供たちに彼等が考案した新たな社会システムに参加させようとしています。そのためのワクチン接種です。そして親たちはそのリスクを負っています。
新たな社会システムに参加させるためにワクチン・パスポートが用意され、その後にデジタル通貨が導入されます。
これを阻止するために何をやるべきかと言うと、まず小企業は政府の命令に従ってはなりません。彼等は、命令に従わない小企業に違法な罰金を科しています。しかし彼等に従っても小企業のビジネスはやがて消滅します。今、小企業が攻撃を受けています。彼等は新しいシステムを確立させるために小企業を消滅させるつもりです。なぜなら彼等は全ての人々を政府に依存させたいのです。そして社会信用システムの下で全ての人々を管理したいのです。たとえ小企業が彼等の命令に従ったとしても、デジタル通貨システムが稼働すれば、どの企業も事業主も彼等の管理システムに参加しなければならなくなります。新しいシステムでは政府の命令に従わない企業を一夜にして潰すことができます。
例えば収益の90％を課税とするなど。彼等は全てを完全掌握しようとしています。そしてやりたい放題になります。彼等は政府に頼らずに自立して収入を得ている小企業を潰したいのです。
特に標的になっているレストランは彼等に従ってはならないのです。政府はレストランに指図したり違法な罰金を科していますが、事業主は政府の命令（法律）に従わなければならないと勘違いしています。これは法律に定められていません。彼等は法律に則ってこんなことを行っているのではありません。完全に違法行為です。事業主はコンプライアンスに基づいて命令に従っています。罰金を科すことは法律には定められていないのです。彼等に従い続けても、その間に事業主のビジネスは潰されてしまいます。
政府は事業主に補助金を与えています。その理由は事業主を顧客に忠実ではなく政府に忠実になるように操るためです。しかし政府に忠実になっても生き残ることはできません。
ワクチン・パスポートを見せないと店の中に入れないような状況は私だったら絶対に作り出しません。自分がワクチンを打ったかどうかを店主に教える必要など全くありません。
しかし今の時点でワクチン・パスポートを拒否できたとしても今後は全員がパスポートを所持することになります。健康に問題があったり、精神疾患があるため特定の薬を投与することができなくても、新しい社会に参加するためにはワクチン・パスポートを所持しなければならなくなります。これがニューノーマルなのです。これが10年間の目標なのです。
我々はモノのインターネットを使用しています。しかし彼等は我々の身体もインターネットに接続したいのです。彼等は我々人間を調整可能で着用できて注射が打てるモノたちと呼んでいます。
あなたは全てに繋がります。彼等は人間とテクノロジーを融合させたいのです。
我々人間は先端テクノロジーやコンピュータを使って技術的に進歩しなければならないと思い込んでいます。法律がテクノロジーの進歩に追いついておらず、法律よりもテクノロジーが先に進んでしまっています。そして億万長者らが世界の富の人類を支配しているのです。
金融リセットは必ず起こります。これしか解決策はありません。コロナを解決させるには新しい金融経済が必要ということです。今、不換通貨は生命維持装置がつけられた状態です。
我々がワクチン・パスポート・システムに参加しないなら、金銭的にも自立していなければならなくなります。私だったら貴金属を所有します。これまでもシステムがリセットする度（4800回）にゴールドに注目が集まりました。1944年のブレトンウッズ協定で米ドルと各国通貨の相場が固定されましたが、これを維持しながら、今回はIMFがSDR（人民元、円、ドル、ユーロ、ポンド）の通貨バスケットを用意すると思います。この通貨バスケットにゴールドを追加し一つの束にすると思います。米ドルからデジタル人民元への移行にはなりません。中央銀行のデジタル通貨が使われることになります。どの国も中央銀行のデジタル通貨に移行しています。時代的にも新しい通貨はデジタルになります。しかし彼等の支配力は恐ろしいほどのものがあります。
仮想通貨は正常に機能していません。仮想通貨は不換通貨と同じようなものです。仮想通貨の敵は規制です。
将来的には個人のデジタルIDをブロックチェーンで管理すれば、全ての取引が透明になってしまいます。ロシア、中国、ブラジル、IMF、中央銀行・・・はゴールドや貴金属を買い集めています。
（通貨については省略）
彼等の計画を実現させたくないなら、彼等のシステムに参加しないでください。貴金属を持っていてください。どのような未来を子供に作りたいのか考えてください。我々は子供の未来を創り出しているのです。ワクチンパスポートはデータ・パスポートです。そのため、ワクチン・パスポートを拒否すれば彼等の計画も崩れてしまいます。どうぜ経済は崩壊するのです。現金を持って家にいた方が安全です。精神的、スピリチュアル的に耐えるときがきました。彼等の計画は成功しないと思います。子供を守ってください。そして子供にワクチンパスポートを持たせないでください。
ワクチン・パスポートを見せてレストランの中に入る人は奴隷制度や社会信用システムに従属することを示します。我々は今グローバリストと戦争をしているのです。戦時中には多くのダメージが生じます。完全な監視体制下で、グローバリスト、ＮＧＯ、テックジャイアンツ、大手製薬会社などが人類と
世界乗っ取り世界を完全に支配したいのです。
（要約）
独立投資家のメリッサ・クメイさんによると（インタビュアーの質問は省きます。）：
ワクチン・パスポートは医療とは関係ありません。それらはデータ・パスポートでありシステムへの加入パスポートです。
政府がやりたいことは、全国民にマイクロチップを埋めたいのです。チップには全国民の医療データ、財務データが記録されます。これが各国民のIDになります。政府は各国民を完全にコントロールしたいのです。政府は遠隔で国民に投薬できる量子タトゥーが理想的と考えています。このような考えは完全に狂っていますが我々はこのような方向へと進んでいます。
これは金融リセットの始まりを意味しています。なぜなら不換通貨が崩壊しているからです。彼等は彼等のゲームを継続させるために新たな金融システムを構築したいのです。新たな金融システムを稼働させるためには全人類がワクチン・パスポート（ワクチンの強制接種）を所持しなければなりません。
誰もワクチン・パスポートの使用目的について疑問視していません。なぜこれが必要なのかと誰も思わないのです。これが医療目的のために使われるものではないことは確かです。
CDC、ビル・ゲイツ、ファウチ、ボリス・ジョンソン、その他全てのリーダーがこれに関与しています。
実験段階のワクチンはコロナ感染者を減らすために使用されているのではありません。このワクチンがコロナの感染率を低下させていることを示すデータは全くありません。これは医療目的で使われているのではありません。今回のワクチンは医療のためではなく経済のために使用されることになったのです。
1971年から続いた負債をベースにした金融システムと準備通貨が崩壊しています。2019年9月から状況が益々悪化しました。これは銀行危機なのです。全ての不換通貨がゼロになってしまいました。ドルの価値は99％失われました。しかし彼等は１％をしっかりと残そうとしています。そしてドルを支えるために中央銀行は紙幣を刷りヘッジファンド、アセットマネジメント会社に供給しています。彼等は資産の全てを台無しにしています。一方、我々は大人しく自宅監禁されています。
中央銀行のデジタル通貨と全体主義独裁体制はゲームの終盤を意味します。中央銀行がデジタル通貨を導入するには全人類のデジタルＩＤが必要です。デジタルＩＤを確保するにはワクチン・パスポート、（中国のような）社会信用システム、炭素信用システムが必要となります。
中央銀行のデジタル通貨は不換通貨を使っていた政府にとって良い面があります。しかし我々には何の利点もありません。唯一良い面があるとしたら、不換通貨は我々にプライバシーを与えました。しかしデジタル通貨になるとプライバシーはなくなります。
彼らはデジタル通貨を介して、支出額、購入する物、家賃、他など、我々の資産や資金の全てをコントロールするつもりです。そして社会信用システムが導入されると彼等はあなたに制裁を加えるか褒美を与えるかを決めることができます。中国ですでに実施されている社会信用システムでは得点が与えられば良い仕事にも就けるし子供は良い学校に行けるし旅行にも行けますが、ルールに違反したなら突然いかなる資格もはく奪されてしまいます。
今、この状況が迫りつつあります。誰もがこのシステム下で管理され彼等のルールに従わなければならなくなります。
ワクチン接種は感染しやすい状況にある高齢者や医療従事者から始まり、今や子供たちへの接種が始まっています。誰もがこのシステムに加わらなければならないのです。これが新しい金融システムです。子供たちにもワクチンを接種する理由は小さいうちからこのシステムに慣れるように手なずけないといけないからです。これにより子供時代からデータを追跡することができます。我々はAIテクノロジーの時代に向かっています。そして新しい金融システムではデータが新しいゴールドとなります。AIをうまく機能させるには情報を供給し続けなければなりません。子供たちのデータを収集してAIにプログラミングできます。オバマ政権時代に作成されたMITに裏付けされた資料によると、AI化により2030年までに全ての稼ぎ高の82％がAIに取って代わるとのことです。そのため職を失った多くの人々にはユニバーサル・ベーシック・インカムが与えられることになります。AI化が進むと多くの労働者が無用となります。
我々が彼等の命令に従い続けるならこのような時代が到来してしまいます。彼等の標的は小企業です。なぜなら雇用の60％が小企業によるものだからです。そして彼等は子供たちを標的にしています。
なぜ子供たちがコロナよりもリスクが高い実験段階のワクチンを接種しなければならないのか理解できません。たとえこのワクチンが長期の治験に合格し100％安全であると確認されても子供たちにこのワクチンを接種させる理由は何もありません。
北アイルランドでは、12才以上の子供たちのワクチン接種が開始したところですが、12才～15才の子供たちの25％、15才～16才の子供たちの56％が既に接種済みです。彼等は子供たちにワクチンを接種させてシステムに加えなければならないのです。新しい社会（新通貨システム）に参加するためにはワクチン・パスポートを所持しなければならないということです。
子供たちを新しい社会に参加させるために、ディスコに行ったりレストランで食事したければワクチン・パスポートが必要であると彼等に教えこんでいます。ワクチンを接種した人は騙されているのです。ワクチンを接種すれば感染を拡大させず他の人々を守ることができると言われていますがこれは全て嘘です。ワクチンを接種する前に、4か月後には効き目がなくなると教えられるべきでした。1回目のワクチンを接種しても効き目はなくなり、2回目、3回目が必要になります。
彼等は子供たちに彼等が考案した新たな社会システムに参加させようとしています。そのためのワクチン接種です。そして親たちはそのリスクを負っています。
新たな社会システムに参加させるためにワクチン・パスポートが用意され、その後にデジタル通貨が導入されます。
これを阻止するために何をやるべきかと言うと、まず小企業は政府の命令に従ってはなりません。彼等は、命令に従わない小企業に違法な罰金を科しています。しかし彼等に従っても小企業のビジネスはやがて消滅します。今、小企業が攻撃を受けています。彼等は新しいシステムを確立させるために小企業を消滅させるつもりです。なぜなら彼等は全ての人々を政府に依存させたいのです。そして社会信用システムの下で全ての人々を管理したいのです。たとえ小企業が彼等の命令に従ったとしても、デジタル通貨システムが稼働すれば、どの企業も事業主も彼等の管理システムに参加しなければならなくなります。新しいシステムでは政府の命令に従わない企業を一夜にして潰すことができます。
例えば収益の90％を課税とするなど。彼等は全てを完全掌握しようとしています。そしてやりたい放題になります。彼等は政府に頼らずに自立して収入を得ている小企業を潰したいのです。
特に標的になっているレストランは彼等に従ってはならないのです。政府はレストランに指図したり違法な罰金を科していますが、事業主は政府の命令（法律）に従わなければならないと勘違いしています。これは法律に定められていません。彼等は法律に則ってこんなことを行っているのではありません。完全に違法行為です。事業主はコンプライアンスに基づいて命令に従っています。罰金を科すことは法律には定められていないのです。彼等に従い続けても、その間に事業主のビジネスは潰されてしまいます。
政府は事業主に補助金を与えています。その理由は事業主を顧客に忠実ではなく政府に忠実になるように操るためです。しかし政府に忠実になっても生き残ることはできません。
ワクチン・パスポートを見せないと店の中に入れないような状況は私だったら絶対に作り出しません。自分がワクチンを打ったかどうかを店主に教える必要など全くありません。
しかし今の時点でワクチン・パスポートを拒否できたとしても今後は全員がパスポートを所持することになります。健康に問題があったり、精神疾患があるため特定の薬を投与することができなくても、新しい社会に参加するためにはワクチン・パスポートを所持しなければならなくなります。これがニューノーマルなのです。これが10年間の目標なのです。
我々はモノのインターネットを使用しています。しかし彼等は我々の身体もインターネットに接続したいのです。彼等は我々人間を調整可能で着用できて注射が打てるモノたちと呼んでいます。
あなたは全てに繋がります。彼等は人間とテクノロジーを融合させたいのです。
我々人間は先端テクノロジーやコンピュータを使って技術的に進歩しなければならないと思い込んでいます。法律がテクノロジーの進歩に追いついておらず、法律よりもテクノロジーが先に進んでしまっています。そして億万長者らが世界の富の人類を支配しているのです。
金融リセットは必ず起こります。これしか解決策はありません。コロナを解決させるには新しい金融経済が必要ということです。今、不換通貨は生命維持装置がつけられた状態です。
我々がワクチン・パスポート・システムに参加しないなら、金銭的にも自立していなければならなくなります。私だったら貴金属を所有します。これまでもシステムがリセットする度（4800回）にゴールドに注目が集まりました。1944年のブレトンウッズ協定で米ドルと各国通貨の相場が固定されましたが、これを維持しながら、今回はIMFがSDR（人民元、円、ドル、ユーロ、ポンド）の通貨バスケットを用意すると思います。この通貨バスケットにゴールドを追加し一つの束にすると思います。米ドルからデジタル人民元への移行にはなりません。中央銀行のデジタル通貨が使われることになります。どの国も中央銀行のデジタル通貨に移行しています。時代的にも新しい通貨はデジタルになります。しかし彼等の支配力は恐ろしいほどのものがあります。
仮想通貨は正常に機能していません。仮想通貨は不換通貨と同じようなものです。仮想通貨の敵は規制です。
将来的には個人のデジタルIDをブロックチェーンで管理すれば、全ての取引が透明になってしまいます。ロシア、中国、ブラジル、IMF、中央銀行・・・はゴールドや貴金属を買い集めています。
（通貨については省略）
彼等の計画を実現させたくないなら、彼等のシステムに参加しないでください。貴金属を持っていてください。どのような未来を子供に作りたいのか考えてください。我々は子供の未来を創り出しているのです。ワクチンパスポートはデータ・パスポートです。そのため、ワクチン・パスポートを拒否すれば彼等の計画も崩れてしまいます。どうぜ経済は崩壊するのです。現金を持って家にいた方が安全です。精神的、スピリチュアル的に耐えるときがきました。彼等の計画は成功しないと思います。子供を守ってください。そして子供にワクチンパスポートを持たせないでください。
ワクチン・パスポートを見せてレストランの中に入る人は奴隷制度や社会信用システムに従属することを示します。我々は今グローバリストと戦争をしているのです。戦時中には多くのダメージが生じます。完全な監視体制下で、グローバリスト、ＮＧＯ、テックジャイアンツ、大手製薬会社などが人類と
世界乗っ取り世界を完全に支配したいのです。
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